老後資金としてNISAとiDeCoを併用している場合、取り崩しの順番は「税金がかかりやすいiDeCoの受け取り方を先に設計し、自由度の高いNISAで生活費を調整する」と考えるのが基本です。NISAは運用益が非課税で、売却時期も比較的自由なため、急いで使い切る必要はありません。

一方、iDeCoは原則60歳以降に受け取れますが、一時金なら退職所得、年金なら雑所得として扱われます。勤務先の退職金や公的年金と受取時期が重なると、控除を超えて税負担が増える可能性があります。そのため、退職金が多い人はiDeCoを一括で受け取るより、年金受取や併用を検討する余地があります。

退職直後から公的年金の受給開始まで生活費が不足する場合は、まず預貯金やNISAを活用し、iDeCoは税負担を確認しながら受け取るのが現実的です。年金受給後は、公的年金だけで足りない分をNISAから少しずつ補うと、非課税メリットを残しながら資産寿命を延ばしやすくなります。

結論として、NISAとiDeCoの取り崩しは一律に「どちらが先」と決めるのではなく、退職金額、公的年金額、生活費、税金、医療・介護費への備えを踏まえて判断します。iDeCoは受取時の税制を重視し、NISAは生活費や突発支出に対応する柔軟資金として使うとよいでしょう。