公的年金は、物価上昇にまったく対応しない制度ではありません。年金額は毎年度、物価や賃金の変動を踏まえて改定されるため、インフレ時には受給額が増える可能性があります。

ただし、物価が上がった分だけ年金額が同じ割合で増えるとは限りません。年金改定では賃金の伸びも考慮され、さらに少子高齢化や平均余命の伸びを反映する「マクロ経済スライド」によって、年金額の伸びが抑えられる場合があります。

そのため、名目上の年金額が増えても、物価上昇に追いつかなければ実質的な購買力は低下します。

特に食費、光熱費、医療費、介護費など生活に欠かせない支出が上がる局面では、年金だけでインフレに十分対応するのは難しいと考えるべきです。公的年金は老後生活の土台にはなりますが、すべての生活費を守る万能な収入源ではありません。

老後資金を準備する際は、年金を基本収入としつつ、不足分を預貯金、退職金、NISA、iDeCoなどで補う設計が重要です。生活費数年分の安全資金を確保したうえで、長期資金の一部を運用に回すことで、インフレによる購買力低下に備えやすくなります。