老後のポートフォリオに株式をどの程度入れるべきかは、年齢だけでなく、年金収入、生活費、取り崩し予定額、資産の余裕、リスク許容度を踏まえて決めることが重要です。

株式は長期的な成長が期待できる一方、短期的には大きく下落する可能性があるため、生活資金まで株式に偏らせるのは避けるべきです。

まずは、当面使う生活費を預貯金や個人向け国債など値動きの小さい資産で確保します。そのうえで、10年以上使う予定のない余裕資金について、インフレや長生きリスクに備える目的で株式を組み入れる考え方が現実的です。

年金収入で生活費の大半をまかなえる人や、退職金・預貯金に余裕がある人は、株式比率を3〜5割程度にする選択肢もあります。一方、運用資産を毎月大きく取り崩す人や、値下がりで生活に支障が出る人は、株式比率を低めに抑えるべきです。

老後は資産を守る意識が大切ですが、すべてを安全資産にするとインフレで実質的な購買力が下がるリスクもあります。結論として、生活防衛資金を確保したうえで、使う時期が遠い資金だけを株式に振り向け、年齢や家計状況に応じて定期的に比率を見直すことが大切です。