リタイア後の資産取り崩し中に相場が大きく下落した場合でも、慌てて投資信託や株式を売り続ける必要はありません。下落時に売却すると、安い価格で多くの口数を手放すことになり、その後の回復局面で資産が戻りにくくなります。まずは生活費を確保し、運用資産を無理に売らない体制を整えることが重要です。

生活費の1〜3年分程度を、預貯金や個人向け国債など値動きの小さい資産で持っておくと安心です。現金比率が十分であれば、相場下落時はその資金を使い、株式や投資信託の売却を一時的に抑えられます。

現金が少ない場合でも、全額を値下がりした資産から取り崩すのではなく、債券や値下がりの小さい資産から優先して使うのが基本です。あわせて旅行費や大型支出などを一時的に見直すことで、資産寿命への悪影響を抑えられます。

大切なのは、相場下落そのものよりも、下落時に計画外の売却を続けることです。年金収入、生活費、取り崩し率、現金比率を確認し、必要に応じて取り崩し額や資産配分を見直しましょう。リタイア後は、運用成績だけでなく、売却順序と支出管理が資産寿命を左右します。