経済的自由を目指す貯蓄率は、手取り収入に対して一律に決めるのではなく、年間生活費、目標資産額、達成したい時期から逆算して考えることが大切です。まずは手取りの20〜30％を貯蓄・投資に回すことを目安にし、早期達成を目指す場合は40〜50％以上を検討します。

ただし、貯蓄率を高くしすぎて生活が苦しくなると、投資を継続できなくなる恐れがあります。生活費の3〜6ヶ月分程度の生活防衛資金を確保し、家賃、保険、通信費などの固定費を見直したうえで、無理なく続けられる金額を投資に回すことが重要です。

目標資産額は、年間生活費を基準に考えます。たとえば年間生活費が300万円で、年間4％ずつ取り崩す前提なら、必要資産は約7,500万円です。達成期間を短くしたいほど、貯蓄率を高めるか、収入を増やす必要があります。

つまり、経済的自由に必要な貯蓄率は、生活水準と達成期間によって変わります。まずは20％を最低ライン、30％以上を標準、50％前後を早期達成向けの目安として、家計に合わせて段階的に引き上げるのが現実的です。