シニア世代の終身保険は、年齢だけで必要・不要を決めるものではなく、「誰に、何のためにお金を残すのか」で判断します。終身保険は一生涯の死亡保障を確保できる一方、加入年齢が高いほど保険料は高くなりやすく、健康状態によっては加入条件が厳しくなる点に注意が必要です。

加入を検討しやすいのは、配偶者の生活費、葬儀費用、相続税の納税資金、遺産分割対策など、死亡後に備える明確な目的がある場合です。死亡保険金には相続税の非課税枠があるため、相続対策として活用できるケースもあります。

一方、子どもが独立しており、配偶者の生活資金や葬儀費用も預貯金で十分に準備できているなら、新たに加入する必要性は低いと考えられます。老後は医療費や介護費、生活費の増加に備え、手元資金を確保することも重要です。

判断時は、保障額だけでなく、保険料総額、払込期間、解約返戻金、途中解約時の元本割れリスクを確認しましょう。終身保険は老後資金を増やす商品というより、必要な人へ確実にお金を残すための商品です。既存保険や預貯金、年金収入を整理し、不足する保障がある場合に限って検討するのが適切です。