投資の知恵袋
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投資信託やETFの総経費率は、どこで確認できますか？
回答済み
1
2026/09/11 10:57
男性
30代
投資信託やETFを選ぶとき、総経費率はどの資料や画面で確認すればよいのでしょうか。目論見書・運用報告書・ETF運用会社のページなど、確認先と見るべき項目を知りたいです。
回答をひとことでまとめると...
総経費率は目論見書や運用会社ページで確認し、実績値は運用報告書で見るべきです。信託報酬だけでなく、その他費用も含めて比較しましょう。
佐々木 辰
38歳
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
投資信託やETFの総経費率を確認する際は、まず目論見書や運用会社の商品ページを見ます。さらに、実際に発生した費用を把握したい場合は、運用報告書の「総経費率」や「1万口当たりの費用明細」を確認するのが基本です。
投資信託では、目論見書の「ファンドの費用」「信託報酬」「その他の費用・手数料」などを確認します。ただし、目論見書は今後想定される費用の説明が中心のため、実績ベースのコストは運用報告書で確認する必要があります。
ETFでは、運用会社の商品ページ、交付目論見書、月次レポート、運用報告書などにある「経費率」「総経費率」「総経費」を確認します。海外ETFの場合は「Expense Ratio」と表示されることが一般的です。
証券会社の商品画面にも掲載されますが、更新時期が異なる場合があるため、最終確認は運用会社の公式情報で行うと安心です。
なお、信託報酬と総経費率は同じではありません。総経費率には、信託報酬のほか、監査費用、保管費用、売買委託手数料などが含まれる場合があります。比較する際は、同じ期間・同じ基準の数値かを確認し、コストだけでなく、運用実績や指数との連動性、純資産総額、流動性もあわせて判断しましょう。
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A. 信託報酬は管理料、総経費率は売買手数料等も含む実質コストです。ファンド比較は総経費率で行い、長期パフォーマンスへの影響を見極めるべきです。
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関連する専門用語
総経費率
総経費率とは、投資信託やETF（上場投資信託）などの運用商品にかかる年間のコストを、その商品の資産残高に対する割合で示したものです。投資家が知らないうちに支払っている運用管理費や監査費用、事務手数料など、日々の運用に必要な諸経費をすべて含んでおり、商品選びの際に「どれくらいコストがかかるのか」を判断するための大切な指標です。例えば、総経費率が1%であれば、その商品に100万円投資している場合、1年間でおよそ1万円の経費が差し引かれることになります。総経費率が低いほど、同じパフォーマンスであれば投資家にとって有利といえます。ただし、コストが低いからといって必ずしも良い商品とは限らず、運用実績や投資方針とのバランスも考慮することが大切です。
目論見書（プロスペクタス）
目論見書（プロスペクタス）とは、株式や債券などの金融商品を発行する際に、その内容やリスク、資金の使い道などを詳しく説明するための書類のことをいいます。これは、投資家が商品について正しく理解し、投資判断を行うための重要な資料です。目論見書には、発行体の財務情報、事業内容、募集する金額、利回りや償還期間などが記載されており、金融商品取引法に基づいて作成されます。投資初心者にとっては、少し専門的で読みづらく感じるかもしれませんが、購入する前にリスクや条件を確認するためにとても大切な情報源となります。
運用報告書
運用報告書とは、投資信託などの金融商品について、一定期間ごとの運用状況や成果、保有資産の内容、運用方針の変更点などをまとめて投資家に知らせるための書類です。投資信託を管理・運用している運用会社が作成し、通常は半年または1年ごとに発行されます。報告書には、基準価額の推移や分配金の実績、市場環境の変化なども記載されており、投資家が自分の資産がどのように運用され、どのような成果が出ているのかを確認する手助けになります。初心者にとっても、自分の資産がどこに投資され、どのような結果を生んでいるのかを理解するうえで、非常に役立つ資料です。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
流動性
流動性とは、資産を「現金に変えやすいかどうか」を表す指標です。流動性が高い資産は、短時間で簡単に売買でき、現金化しやすいという特徴があります。例えば、上場株式や国債は市場で取引量が多く、いつでも売買できるため、流動性が高い資産とされています。 一方、不動産や未上場株式のように、売買相手を見つけるのが難しかったり、取引に時間がかかったりする資産は、流動性が低いといえます。 投資をする際には、自分が必要なときに資金を取り出せるかを考えることが重要です。特に初心者は、流動性が高い資産を選ぶことで、急な資金需要にも対応しやすく、リスクを抑えることができます。
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