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VIGとは?株価・構成銘柄・増配率・利回りとVYM・VOOとの違いも解説

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VIGとは?株価・構成銘柄・増配率・利回りとVYM・VOOとの違いも解説

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執筆者:

公開:

2025.12.16

更新:

2026.10.16

# インカムゲイン# 米国株式

米国株の配当収入を長期的に増やしたいと考え、増配株ETFのVIGに関心を持つ人もいるでしょう。しかし、「増配株だから高配当」「分配金は毎年必ず増える」と考えると、実際の利回りや運用リスクを見誤る可能性があります。この記事では、VIGの仕組みや構成銘柄、配当利回り・増配率、過去のリターンをデータで解説します。さらに、VYM・SCHD・VOOなどとの違いや、おすすめしないと言われる理由、NISAでの買い方や税金まで具体的に紹介します。

サクッとわかる!簡単要約

VIGの銘柄選定の仕組みや配当の特徴、過去の増配率・リターンを理解し、高配当ETFやS&P500連動商品との違いを比較できるようになります。また、値下がりや為替変動、税金などのリスクと、NISAで購入する際の注意点も把握できます。そのうえで、配当を使う時期や投資期間、保有資産との重複を踏まえ、VIGをポートフォリオに組み入れる必要があるか、ETFの直接購入と国内投資信託のどちらが自分に適しているかを判断できるようになります。

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目次

VIGとは?バンガード・米国増配株式ETFの基本情報

連動指数「S&P U.S. Dividend Growers Index」の銘柄選定ルール

VIGの構成銘柄とセクター比率

セクター比率:情報技術・金融・ヘルスケアで約66%

VIGの株価推移とトータルリターン

年ごとのリターン:多くの年でVOOに劣後し、下落した年は下げ幅が小さかった

主な下落局面の下落率

VIGの増配率と配当利回り・分配金の推移

分配金は毎回増えるとは限らない

配当利回りは1.5%前後

VIG・VYM・HDV・SCHD・VOOの比較

VYM・HDVとの違い:今の配当か、配当の伸びか

SCHDとの違い:利回りと配当の伸びのバランス

VOO(S&P500)との違い:市場全体か、増配実績のある企業か

VIGは「おすすめしない」と言われる5つの理由

理由1:配当利回りが1.5%前後と低い

理由2:ハイテク大型株が主導する相場ではS&P500に劣後しやすい

理由3:分配金や構成銘柄が思いどおりにならない場合がある

理由4:為替と米国の税金で手取りが変わる

理由5:S&P500や全世界株式と銘柄が重なる

VIGに期待される点と投資するメリット

分配金の伸びが続いてきた

下落した年の下げ幅が比較的小さかった

低コストで333銘柄に分散でき、1銘柄の比率に上限がある

情報技術の比率は高配当ETFより高く、S&P500より低い

「おすすめしない理由」と「期待される点」を並べて比べる

VIGの買い方とNISA・税金の扱い

米国ETFのVIGを直接買う:NISAは成長投資枠

VIGに投資する投資信託:SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド

分配金にかかる税金:NISAでも米国の10%は差し引かれる

前提別に見たVIGの判断の目安

相談現場で多いVIGの誤解3つ

誤解1「VIGは高配当ETFの一種」

誤解2「連続増配株のETFだから、分配金も必ず毎年増える」

誤解3「NISAで買えば税金は一切かからない」

VIGとは?バンガード・米国増配株式ETFの基本情報

VIGは、米国の運用会社バンガードが運用するETF(上場投資信託)で、正式名称はVanguard Dividend Appreciation ETFです。日本では「バンガード・米国増配株式ETF」と呼ばれ、ニューヨーク証券取引所(NYSE Arca)に上場しています。配当を長く増やし続けてきた米国企業の株価指数に連動する運用を目指す商品です。

項目内容
正式名称(ティッカー)Vanguard Dividend Appreciation ETF(VIG)
運用会社バンガード(The Vanguard Group)
設定日2006年4月21日
連動を目指す指数S&P U.S. Dividend Growers Index(2021年9月19日まではNASDAQ US Dividend Achievers Select Index)
経費率年0.04%
銘柄数333(2026年8月31日時点)
純資産総額約1,091億ドル(ETF分、2026年9月30日時点)
分配金年4回(権利落ちは3・6・9・12月)
利回り30日SEC利回り1.51%(2026年9月30日時点)
終値239.71ドル(2026年10月13日)
VIG(バンガード・米国増配株式ETF)の基本情報

出典:Vanguard「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

出典:Vanguard「Vanguard Dividend Appreciation ETF Summary Prospectus」

※経費率は2026年5月28日付の目論見書の値です。純資産総額はETF(VIG)分で、同じファンドの投資信託シェアを含む全体では約1,277億ドルです。

経費率は年0.04%で、100万円分を1年間保有した場合の費用は400円程度の計算です。目論見書では、運用管理費0.03%とその他の費用0.01%の合計とされています。

注意したいのは、連動を目指す指数が2021年9月に現在の指数へ変わっている点です。それ以前の成績は旧指数に連動していた期間を含むため、長期のデータを読む際は前提として押さえておきましょう。

連動指数「S&P U.S. Dividend Growers Index」の銘柄選定ルール

VIGが連動を目指すS&P U.S. Dividend Growers Indexは、S&P Dow Jones Indicesが算出する株価指数です。指数のルール(メソドロジー)では、米国株全体の指数を母集団として、次の条件で銘柄を選びます。

S&P U.S. Dividend Growers Indexの主なルール

  1. 母集団:米国株式の幅広い指数(S&P United States BMI)の構成銘柄
  2. 増配:10年以上、毎年配当を増やしていること(暦年・特別配当を除く普通配当で判定)
  3. 除外1:直近の配当を年換算した利回りが高い上位25%(既存の構成銘柄は15%)
  4. 除外2:REIT(不動産投資信託)と、売買代金が一定水準に満たない銘柄
  5. 比率:浮動株調整後の時価総額に応じて配分し、1銘柄の上限は4%
  6. 見直し:毎年3月に銘柄を入れ替え、減配・無配を発表した銘柄は毎月の点検で除外されることがある

出典:S&P Dow Jones Indices「S&P Dividend Growers Index Series Methodology」

出典:S&P Dow Jones Indices「Equity Indices Policies & Practices Methodology」

※2026年5月版のメソドロジーと2026年8月版の運用方針文書によります。S&Pによると、この指数の算出開始は2021年6月1日で、それ以前の値はルールをさかのぼって当てはめた計算値です。

ポイントは、利回りの高さではなく「増配が続いた年数」で選び、利回りが特に高い銘柄はあえて外す設計です。

  1. 株価の急落で利回りが高く見える銘柄は、その後に減配する場合があります。上位25%を除外するため、株価の急落などで利回りが高くなった銘柄は組み入れられにくい仕組みです。なお、4%の上限は年1回の入れ替え時に適用されるため、その後の株価の動きによって4%を超える銘柄が出ることもあります。

VIGの構成銘柄とセクター比率

VIGの構成銘柄には、配当利回りが低めでも増配を続けてきた大型株が上位に並びます。バンガードが公表する2026年8月末時点の上位10銘柄は次のとおりです。

順位銘柄(ティッカー)業種比率
1マイクロソフト(MSFT)情報技術4.67%
2アップル(AAPL)情報技術4.50%
3ブロードコム(AVGO)情報技術4.34%
4JPモルガン・チェース(JPM)金融4.07%
5イーライリリー(LLY)ヘルスケア3.90%
6エクソンモービル(XOM)エネルギー2.84%
7ジョンソン・エンド・ジョンソン(JNJ)ヘルスケア2.73%
8ビザ(V)金融2.50%
9マスターカード(MA)金融2.03%
10ウォルマート(WMT)生活必需品1.96%
VIGの組入上位10銘柄(2026年8月31日時点)

出典:Vanguard「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

※業種はGICS(世界産業分類基準)の分類です。構成銘柄と比率は株価の動きや指数の見直しで変わり、バンガードのサイトでは毎月更新されます。

上位10銘柄の合計は約33.5%(編集部算出)で、残りの約3分の2は323銘柄に分かれています。指数の算出会社によると、2026年9月末の上位10銘柄の比率は34.7%、最大銘柄は4.9%でした。1社への集中度はS&P500連動のETFより低い水準です。

出典:S&P Dow Jones Indices「S&P U.S. Dividend Growers Index」

セクター比率:情報技術・金融・ヘルスケアで約66%

セクター(業種)別の比率を、S&P500に連動するVOOと並べました。

セクターVIGVOO(S&P500)
情報技術25.59%37.87%
金融22.10%12.29%
ヘルスケア18.24%9.28%
資本財・サービス11.43%8.31%
生活必需品9.13%4.50%
一般消費財・サービス4.05%9.14%
エネルギー3.43%3.48%
素材3.26%1.83%
公益事業2.77%1.98%
コミュニケーション・サービス記載なし9.50%
不動産記載なし1.80%
VIGとVOO(S&P500)のセクター比率(2026年8月31日時点)

出典:Vanguard「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

出典:Vanguard「VOO - Vanguard S&P 500 ETF」

※VIGの9セクターの合計は100%で、コミュニケーション・サービスと不動産はバンガードの表に記載がありません。

VIGはS&P500より情報技術の比率が約12ポイント低く、金融・ヘルスケア・生活必需品が高めです。VOOの上位に並ぶエヌビディア、アマゾン、アルファベット、メタ、テスラは、VIGの上位10銘柄に入っていません。

  1. 無配の企業や、毎年の増配が10年以上続いていない企業は、指数の条件を満たさないためです。S&P500と比べてハイテク大型株への集中が小さい点は、ハイテク大型株が相場をけん引する局面ではリターンの差として表れやすい特徴です。

VIGの株価推移とトータルリターン

VIGの株価(市場価格)は、2026年10月13日の終値で239.71ドルでした。直近52週の高値は246.61ドル(2026年8月13日)、安値は210.70ドル(2026年3月30日)です。2025年末の終値は219.78ドルで、株価は年初から約9.1%上昇しています(編集部算出)。

長期のチャートでは、2016年9月末の約83.9ドルから2026年9月末の233.31ドルまで、株価だけで約2.8倍になりました(編集部算出)。株価の上昇に分配金を再投資した分を加えたものがトータルリターンです。バンガードが公表する年率のトータルリターンを、VOO(S&P500)・VYM(高配当)と比べました。

期間VIG(増配株)VOO(S&P500)VYM(高配当株)
1年9.77%15.70%12.72%
3年16.51%22.85%17.67%
5年10.72%13.75%11.63%
10年12.86%15.29%11.28%
設定来9.99%(2006年4月〜)14.94%(2010年9月〜)9.13%(2006年11月〜)
VIG・VOO・VYMの年率トータルリターン(基準価額ベース・2026年9月30日時点)

出典:Vanguard「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

出典:Vanguard「VOO - Vanguard S&P 500 ETF」

出典:Vanguard「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

出典:Vanguard「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

出典:Yahoo Finance「Vanguard Dividend Appreciation Index Fund ETF Shares(VIG)Historical Data」

※米ドル建て、分配金再投資の基準価額(NAV)ベースです。設定来は設定日が異なるため比較には使えません。過去のリターンは将来の運用成果を保証するものではありません。

1・3・5・10年のいずれでも、VIGの年率リターンはVOOを下回っています。一方、10年ではVYMを約1.6ポイント上回りました。円で投資する場合は、これに為替の変動が加わります。

年ごとのリターン:多くの年でVOOに劣後し、下落した年は下げ幅が小さかった

年ごとのトータルリターンを並べると、VIGの値動きの特徴が見えてきます。

年VIGVOO上回ったのは
2016年11.84%11.93%VOO
2017年22.22%21.78%VIG
2018年▲2.02%▲4.42%VIG
2019年29.71%31.46%VOO
2020年15.46%18.35%VOO
2021年23.64%28.66%VOO
2022年▲9.79%▲18.15%VIG
2023年14.46%26.25%VOO
2024年17.02%24.98%VOO
2025年14.18%17.84%VOO
VIGとVOO(S&P500)の年間トータルリターン(基準価額ベース)

出典:Vanguard「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

出典:Vanguard「VOO - Vanguard S&P 500 ETF」

出典:Vanguard「Vanguard Dividend Appreciation ETF Summary Prospectus」

10年のうちVIGが上回ったのは3年で、そのうち2018年と2022年はS&P500が下落した年です。2023〜2024年のように大型ハイテク株が大きく上昇した年は、差が開きました。目論見書によると、2016〜2025年の四半期で最も低いリターンは2020年1〜3月の▲16.79%です。

主な下落局面の下落率

株価が高値からどこまで下がったかを、終値で比べました。

局面VIGVOO(S&P500)
2007年10月〜2009年3月(リーマン・ショック前後)▲48.2%未設定
2020年2〜3月(コロナ・ショック)▲31.7%▲34.3%
2022年▲21.5%(1月〜9月)▲25.4%(1月〜10月)
2025年2〜4月▲15.4%▲19.0%
2026年1〜3月▲8.3%(2月〜3月)▲9.2%(1月〜3月)
主な下落局面におけるVIGとVOOの下落率(終値ベース・編集部算出)

出典:Yahoo Finance「Vanguard Dividend Appreciation Index Fund ETF Shares(VIG)Historical Data」

※編集部算出(2026年10月15日)。Yahoo Financeの日次終値(分配金を含まない株価)で、各局面の高値から安値までの下落率を計算しています。

VIGの下落率はVOOより小さかったものの、2022年は約2割、リーマン・ショック前後は約5割下がっています。2022年の安値から終値で高値を回復したのは2024年1月で、1年以上かかりました。連続増配株の集まりでも株価が安定しているとは限らず、株式のETFである以上は大きな値下がりも起こり得ます。

相場が大きく下がったときにNISAで避けたい行動と、売る・続けるを決める判断軸は、こちらの記事で確認できます。

VIGの増配率と配当利回り・分配金の推移

VIGの分配金は、組み入れた企業から受け取った配当をもとに、年4回支払われる仕組みです。バンガードが公表する分配金の履歴から、年間の合計額と前年からの増減率を計算しました。

年年間分配金前年比
2017年1.919ドル―
2018年2.038ドル+6.2%
2019年2.134ドル+4.7%
2020年2.297ドル+7.6%
2021年2.660ドル+15.8%
2022年2.973ドル+11.7%
2023年3.208ドル+7.9%
2024年3.379ドル+5.3%
2025年3.558ドル+5.3%
2026年(1〜9月)2.762ドル前年同期比+3.3%
VIGの年間分配金と増配率の推移(1口あたり・編集部算出)

出典:Vanguard「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

※編集部算出(2026年10月15日)。バンガードの分配金履歴(権利落ち日ベース)を暦年で合計しています。税引前の金額です。

年間の分配金は2017年から2025年まで毎年前年を上回り、8年間で約1.85倍、年平均(年率)では約8.0%の伸びでした。2020年から2025年の5年間に限ると、年率は約9.2%です。ただし、伸び率は年によって4.7〜15.8%と幅があり、2024・2025年は5%台にとどまりました。

分配金は毎回増えるとは限らない

四半期ごとに見ると、前年の同じ時期より分配金が減った回もあります。たとえば2026年3月の分配金は0.8334ドルで、2025年3月の0.9377ドルより約11%少ない金額でした。2024年12月、2025年6月にも前年同期を下回っています。

  1. VIGが選ぶのは「増配を続けてきた企業」で、ETFの分配金そのものの増額を約束するものではありません。分配金は受け取った配当から経費などを差し引いた額をもとに決まるため、構成銘柄の入れ替えや配当の支払い時期によっても変わります。VIGの増配率は、構成銘柄の増配率と一致するとは限らない点に注意が必要です。

配当利回りは1.5%前後

VIGの利回りは、30日SEC利回りで1.51%(2026年9月30日時点)です。直近1年の分配金合計3.6461ドルを9月末の終値233.31ドルで割ると、約1.56%でした(編集部算出)。VOOのSEC利回り1.00%よりは高いものの、VYMの2.35%より低い水準です。

利回りが低い背景の1つは、指数のルールで配当利回りが高い上位25%の銘柄を除いていることです。仮に2016年9月末に約83.9ドルで買っていれば、2025年の分配金3.558ドルは購入価格の約4.2%にあたります(編集部試算)。これは株価と分配金がともに伸びた過去10年の結果で、今後も同じになるとは限りません。

配当利回りの計算方法や連続増配株そのものの選び方、日米の連続増配株の例と減配を避ける見方などは、こちらの記事で分かりやすくまとめています。

VIG・VYM・HDV・SCHD・VOOの比較

VIGと比べられることが多い米国ETFを、同じ項目で並べました。利回り・配当の伸び・リターンのどれを重視するかで、見え方が変わります。

項目VIGVYMHDVSCHDVOO
タイプ米国増配株米国高配当株米国高配当株米国高配当株(配当の質・財務を重視)S&P500
運用会社バンガードバンガードブラックロック(iShares)チャールズ・シュワブバンガード
連動指数S&P U.S. Dividend Growers IndexFTSE High Dividend Yield IndexMorningstar Dividend Yield Focus IndexDow Jones U.S. Dividend 100 IndexS&P500
経費率0.04%0.04%0.08%0.06%0.03%
銘柄数33360374102505
30日SEC利回り1.51%2.35%3.51%3.34%1.00%
分配頻度年4回年4回毎月(2026年7月分から)年4回年4回
年率リターン(10年)12.86%11.28%9.43%12.44%15.29%
年間分配金の伸び(2020→2025年の年率・編集部算出)約9.2%約3.8%約1.9%約9.1%約5.9%
VIG・VYM・HDV・SCHD・VOOの比較(2026年9〜10月時点)

出典:Vanguard「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

出典:Vanguard「VYM - Vanguard High Dividend Yield ETF」

出典:iShares「iShares Core High Dividend ETF(HDV)」

出典:Schwab Asset Management「Schwab U.S. Dividend Equity ETF(SCHD)」

出典:Vanguard「VOO - Vanguard S&P 500 ETF」

※銘柄数はVIG・VYM・VOOが2026年8月31日、HDV・SCHDが2026年10月13日時点です。SEC利回りはSCHDのみ2026年10月9日、ほかは2026年9月30日時点です。年率リターンは2026年9月30日時点の基準価額ベース(米ドル建て)です。年間分配金の伸びは、VIGがバンガードの分配金履歴、ほかはYahoo Financeの配当データ(株式分割調整後)を暦年で合計し、2020年と2025年を比べた編集部算出です。過去の実績は将来を保証するものではありません。

今の利回りが高いのはHDVとSCHDで、VIGはVOOに次いで低い水準です。一方、2020年からの5年間の分配金の伸びはVIGとSCHDが年率9%台で、VYMやHDVを上回りました。10年のトータルリターンでは、高配当系の3本よりVIGが高く、VOOには届いていません。

買い方にも違いがあります。HDVは2026年6月16日に年4回から毎月分配へ変更され、7月から毎月分配になりました。租税特別措置法施行令(第25条の13)により、収益の分配を1か月以下の期間ごとに行う投資信託(外国投資信託を含む)は成長投資枠の対象外です。

  1. 毎月分配に変わったHDVの扱いは、各証券会社の対象一覧で確認してください。SCHDは、SBI証券の米国株式の取扱銘柄一覧に掲載がなく(2026年10月15日確認)、日本では直接買えない証券会社がある点も比較の前提になります。

VYM・HDVとの違い:今の配当か、配当の伸びか

VYMとHDVは、配当利回りの高さを軸に銘柄を選ぶ高配当ETFです。VIGは利回りが高い上位25%をあえて除外し、増配の実績で選ぶため、今受け取る分配金は少なめになります。配当を近いうちに生活費に使いたい人はVYMなど利回りの高いETF、10年以上先の配当の伸びを重視する人はVIGと、配当を使う時期で分けて考えると整理しやすくなります。

VYM・HDV・SPYDの特徴は、こちらの記事が参考になります。

SCHDとの違い:利回りと配当の伸びのバランス

SCHDは、継続的に配当を支払ってきた米国の高配当株から、財務比率で見た健全性に基づいて選んだ約100銘柄に投資するETFです。SEC利回りは3%台でVIGの2倍以上ある一方、2020年からの分配金の伸びはVIGとほぼ同じでした。VIGは情報技術や金融の比率が高めで、銘柄数もSCHDの3倍以上です。

SCHDの特徴とリターン、シュワブのETFの選び方は、こちらの記事を参考にしてください。

VOO(S&P500)との違い:市場全体か、増配実績のある企業か

VOOはS&P500に連動し、無配の企業も含めて米国の大型株全体に投資します。VIGは増配の実績がある企業に絞るため、ハイテク大型株の比率が低く、ハイテク大型株が相場をけん引する局面では差が開きやすくなります。過去10年はVOOの年率15.29%に対し、VIGは12.86%でした。代わりに、2018年や2022年のような下落した年は、VIGの下げ幅が小さくなっています。

VIGは「おすすめしない」と言われる5つの理由

「VIGはおすすめしない」と言われるときにデメリットとして挙げられる主な理由を、公式データで確認できる範囲で整理しました。どれも「誰にとっても不利」という意味ではなく、どの前提の人に影響しやすいかを見ることがポイントです。

理由1:配当利回りが1.5%前後と低い

VIGの30日SEC利回りは1.51%で、高配当ETFのVYM(2.35%)などを下回ります(2026年9月30日時点)。名前に「配当」とあるため高い配当収入を期待して買うと、受け取る金額が想定より少なく感じやすい商品です。

たとえば年120万円の配当収入を利回り1.5%で得るには、単純計算で8,000万円の元本が必要になります(税引前・編集部試算)。今すぐ配当で生活費を補いたい人ほど、この点が問題になりやすいでしょう。

理由2:ハイテク大型株が主導する相場ではS&P500に劣後しやすい

2026年9月末までの10年の年率リターンは、VIGが12.86%、VOOが15.29%でした。年ごとに見ても、2016〜2025年の10年のうちVIGがVOOを上回ったのは3年だけです。

エヌビディアやアマゾンなど、無配の企業や連続増配の年数が足りない成長企業が相場をけん引した局面では、その上昇を取り込みにくくなります。市場平均を上回るパフォーマンスを求める人には、物足りなさが残りやすい設計です。

理由3:分配金や構成銘柄が思いどおりにならない場合がある

VIGの分配金は年間では増えてきたものの、四半期ごとには前年同期を下回った回があります。構成銘柄も、増配が途切れた企業は年1回の見直しや毎月の点検で外れる可能性があり、投資家が銘柄を選ぶことはできません。「連続増配株のETFだから分配金も毎回増える」と考えていると、実際の入金額とのずれに戸惑いやすくなります。

理由4:為替と米国の税金で手取りが変わる

VIGは米ドル建ての資産のため、円で見た価値や分配金は為替レートで変わります。株価が同じでも、円高が進めば円換算の評価額は下がる仕組みです。また、分配金には米国で10%の税金が源泉徴収され、NISA口座でもこの10%は差し引かれたままになります。円で受け取る手取り額を重視する人ほど、この2点の影響を受けやすいといえます。

理由5:S&P500や全世界株式と銘柄が重なる

VIGの上位3銘柄のマイクロソフト、アップル、ブロードコムは、S&P500に連動するVOOでも上位10銘柄に入る銘柄です。S&P500や全世界株式の投資信託をすでに積み立てている人がVIGを加えても、新しい企業に広く分散する効果は限られます。「何のために追加するのか」がはっきりしないまま買うと、似た資産を重ねるだけになりかねません。

VIGに期待される点と投資するメリット

おすすめしないと言われる理由がある一方で、VIGには高配当ETFやS&P500連動のETFとは異なる特徴もあります。データで確認できる事実と、そこから期待されている点を分けて見ていきます。

分配金の伸びが続いてきた

年間の分配金は、2017年の1.919ドルから2025年の3.558ドルへ、8年間で約1.85倍になりました(年率約8.0%・編集部算出)。利回りは低くても、分配金そのものが伸びていけば、買った価格に対する利回りは時間とともに上がります。

10年以上先に配当を使い始める予定の人にとっては、検討する価値がある性質です。ただし、増配が続くかは構成企業の業績や株主還元の方針次第で、過去のペースが今後も続くとは限りません。

下落した年の下げ幅が比較的小さかった

S&P500が下落した2018年と2022年に、VIGの下落率はVOOより小さく、2022年は▲9.79%と▲18.15%でした。2020年のコロナ・ショックや2025年2〜4月の下落局面でも、高値からの下落率はVOOを下回っています。

値動きの大きさを示す標準偏差は、10年で13.56%です(2026年8月末時点)。ただしリーマン・ショック前後には約5割下落しており、下落を避けられる資産ではありません。

出典:Vanguard「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

低コストで333銘柄に分散でき、1銘柄の比率に上限がある

経費率は年0.04%で、年5%の運用成果を仮定した目論見書の試算では、1万ドルを10年間持った場合の費用は51ドルです。333銘柄に分散し、指数の入れ替え時には1銘柄の比率が4%以下に抑えられます。特定の大型株への集中を和らげたい人にとっては、S&P500と性格の違う選択肢になり得ます。

情報技術の比率は高配当ETFより高く、S&P500より低い

VIGの情報技術の比率は25.59%で、VYMの「テクノロジー」13.69%より高く、S&P500の37.87%より低い水準です。配当の実績を重視しつつ成長企業も含めたい人にとって、高配当ETFとS&P500の中間的な位置づけになります。なお、VYMのセクターはバンガードの表示でVIG・VOOとは異なる区分名(「テクノロジー」など)が使われているため、比率は目安として見てください。

「おすすめしない理由」と「期待される点」を並べて比べる

ここまでの論点を、同じ比較軸で並べました。

比較軸おすすめしないと言われる理由期待される点影響を受けやすい人
配当SEC利回り1.51%で高配当ETFより低い年間分配金は2017〜2025年に年率約8.0%で増加今の配当収入を重視する人
リターン10年の年率12.86%でVOO(15.29%)を下回る10年ではVYM(11.28%)を上回る値上がり益を最大化したい人
値動き株式ETFで、リーマン・ショック前後は約5割下落2018年・2022年など下落した年はVOOより下げ幅が小さい資金を使う時期が近い人
構成無配や連続増配の年数が足りない成長企業は入らない333銘柄・1銘柄上限4%(年1回の入れ替え時に適用)で、ハイテク集中はS&P500より小さいハイテク株の上昇を取り込みたい人
保有中の商品との関係上位銘柄がS&P500と重なる金融・ヘルスケア・生活必需品の比率を高められるS&P500・全世界株式をすでに持つ人
コスト・税金米国の源泉税10%はNISAでも戻らず、為替の影響も受ける経費率は年0.04%と低い円での手取り額を重視する人
VIGの「おすすめしないと言われる理由」と「期待される点」の整理

出典:Vanguard「VIG - Vanguard Dividend Appreciation ETF」

※編集部作成。リターン・利回りは2026年9月30日時点、構成は2026年8月31日時点のバンガード公表値で、分配金の増加率は編集部算出です。

同じ「利回りが低い」という事実でも、配当を今使う人と、20年後に使う人とでは意味合いが変わります。S&P500を持っていない人にとっての重複は小さな問題でも、すでに積み立てている人にとっては追加しない理由になり得るでしょう。

VIGの買い方とNISA・税金の扱い

日本からVIGに投資する方法は、米国市場に上場するVIGを外国株式口座で直接買う方法と、VIGに投資する国内の投資信託を円で買う方法の2つです。どちらを選ぶかで、コストや税金、NISAの使い方が変わります。

米国ETFのVIGを直接買う:NISAは成長投資枠

VIGは、SBI証券や楽天証券などの主要ネット証券で、米国株式・米国ETFとして取り扱われています。米ドルで1口単位の取引となり、2026年10月13日の終値で1口239.71ドルです。課税口座の売買手数料は、両社とも約定代金の0.495%(税込、上限22ドル)で、NISA口座では米国ETFの売買手数料を無料にしています。円から米ドルへの両替では、為替手数料やスプレッドがかかる場合もあります。

NISAでは、成長投資枠での購入が可能です。楽天証券は成長投資枠の対象となる海外ETFの一覧にVIGを掲載しており、SBI証券は毎月分配型などを除く海外ETFを成長投資枠の取扱商品としています。つみたて投資枠は金融庁に届け出た投資信託・ETFに限られ、VIGは対象商品の一覧に含まれていません。

NISAの2つの投資枠と非課税の仕組み、対象外の商品はこちらの記事をご覧ください。

出典:楽天証券「楽天証券における成長投資枠対象海外ETF・REIT一覧」

出典:SBI証券「外国株式・海外ETF 米国株式(現物)取引手数料」

出典:SBI証券「NISAの取扱商品」

出典:金融庁「つみたて投資枠対象商品」

※取扱いや手数料は2026年10月15日時点の各社公表内容です。楽天証券の一覧は2024年5月15日時点の版のため、購入前に各社の最新の対象一覧で確認してください。

VIGに投資する投資信託:SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド

円で少額から積み立てたい場合は、VIGを主な投資先とする投資信託を使う方法もあります。2026年10月時点で確認できたのは、SBIアセットマネジメントの2本です。

ファンド名設定日実質的な負担(税込・年率)純資産総額決算・分配NISAの対象
SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド2023年6月8日0.1038%程度約129.5億円年1回(設定来の分配金は0円)成長投資枠のみ
SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド(年4回決算型)2024年2月28日0.1038%程度約32.9億円年4回(2・5・8・11月)成長投資枠のみ
VIGに投資する主な国内投資信託

出典:SBIアセットマネジメント「SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド 交付目論見書」

出典:SBIアセットマネジメント「SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド(年4回決算型)交付目論見書」

出典:資産運用業協会「NISA成長投資枠の対象商品」

※実質的な負担は、ファンドの信託報酬年0.0638%に投資先のVIGの経費率を加えた概算値で、交付目論見書(2026年9月11日付・8月21日付)によります。純資産総額は2026年10月14日時点の公表値です。

投資信託はVIGを直接買うよりコストがやや高くなる一方、販売会社が定める単位で円のまま少額から積み立てやすく、為替の両替も不要です。年1回決算型は信託財産の成長を優先して原則として分配を抑える方針で、年4回決算型(愛称:分配重視型)は経費控除後の配当等収益を中心に分配することをめざします。どちらもつみたて投資枠の対象ではない点に注意しましょう。

なお、SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンドの1年のトータルリターンは17.25%で(2026年9月30日時点)、米ドル建てのVIG(9.77%)を大きく上回りました。同じVIGに投資していても、円で見た成果は為替の動きで大きく変わる例です。

SBI・Vシリーズのほかのファンドとの違いや活用例は、こちらの記事で比較しています。

出典:SBIアセットマネジメント「SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド」

分配金にかかる税金:NISAでも米国の10%は差し引かれる

VIGの分配金には、日米租税条約により米国で10%の税金が源泉徴収されます。課税口座の場合は、その残りの金額に日本で20.315%(所得税・復興特別所得税15.315%、住民税5%。2027年1月以後は復興特別所得税の税率が1.1%に引き下げられ、防衛特別所得税が併せて源泉徴収されるため内訳は変わるが、合計は同じ)がかかる仕組みです。

口座米国の源泉徴収日本の税金手取りの目安外国税額控除
課税口座(特定口座など)10ドル約18.28ドル(90ドル×20.315%)約71.72ドル確定申告で利用できる
NISA口座10ドル0ドル90ドル利用できない
VIGの分配金100ドルにかかる税金の目安(編集部試算)

出典:財務省「日米租税条約のポイント」

出典:国税庁「No.1330 配当金を受け取ったとき(配当所得)」

出典:国税庁「No.1240 居住者に係る外国税額控除」

出典:e-Gov法令検索「租税特別措置法」

※編集部試算(2026年10月15日)。為替の換算や証券会社の手続きは考慮していません。日本の税金は、租税特別措置法(第8条の3第4項・第9条の2第3項)の規定により、米国で源泉徴収された後の金額にかかります。

課税口座では、確定申告で外国税額控除を受けると、米国で引かれた税金の一部または全部を日本の所得税・住民税から差し引けます。NISA口座では日本の税金がかからない代わりに、外国税額控除の対象外です。NISAでVIGを持つと、分配金は米国の10%を引いた90%が手元に残ると考えておきましょう。

NISAの年間投資枠は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円です。非課税で保有できる上限は生涯1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円)で、VIGを買う場合はこの成長投資枠の範囲で考えることになります。

ここまでの注意点を、買う前の確認事項としてまとめました。

  1. VIGはつみたて投資枠では買えず、NISAで買う場合は成長投資枠を使う
  2. NISA口座でも分配金から米国の税金10%が差し引かれ、外国税額控除は使えない
  3. 米ドル建てのため、円で見た評価額や分配金は為替レートで変わる
  4. 米国ETFを直接持つ場合、保有額によっては米国の遺産税の申告が必要になることがある

米国の遺産税について、米国内国歳入庁(IRS)は、米国市民でない非居住者が亡くなった時点で米国株式などの米国内の資産が6万ドルを超える場合、遺産税の申告が必要としています。実際に課税されるかどうかは日米の条約による控除なども関係するため、保有額が大きい場合は税理士などの専門家に確認すると安心です。

なお、外国税額控除の計算方法と確定申告の手順は、こちらの記事で詳しく解説しています。

出典:IRS「Some nonresidents with U.S. assets must file estate tax returns」

前提別に見たVIGの判断の目安

VIGを買うかどうかに、誰にでも当てはまる正解はありません。配当を使う時期、すでに持っている商品、投資期間、値下がりへの耐性といった前提によって、合理的になり得る選択肢が変わります。

前提合理的になり得る選択肢確認しておきたい点
今後数年のうちに配当を生活費に充てたいVIG単体ではなく、VYMなど利回りの高いETFと比べる(NISAで買う場合は、毎月分配型は成長投資枠の対象外である点に注意)必要な配当額と、そのために必要な元本の大きさ
10年以上先まで配当を使う予定がない配当の伸びと値上がりの両方を見る候補として、VIGを検討する過去10年はS&P500を下回ったことを受け入れられるか
S&P500や全世界株式をすでに積み立てている追加せず今の商品を続ける、または目的を決めて一部だけ加える上位銘柄の重なりと、追加で何が変わるか
値下がりの幅をできるだけ抑えたいVIGを含む株式の比率そのものを見直すVIGも2022年に約2割、2008年前後に約5割下落したこと
少額を円で自動的に積み立てたいVIGに投資する投資信託を検討する信託報酬などの実質コストと、決算の頻度
課税口座で分配金を受け取る外国税額控除の確定申告を前提に手取りを計算する申告の手間と、控除できる金額の目安
前提別に見たVIGの取り入れ方と確認しておきたい点

※編集部作成。個別の状況によって合理的な選択肢は異なり、特定の商品や配分を推奨するものではありません。

まず確かめたいのは1行目と3行目、つまり配当をいつ使うのかと、今持っている商品との重なりです。そのうえで投資期間と値下がりへの耐性から、VIGを加える余地があるかを考えると判断を進めやすくなります。

S&P500だけに投資する場合のリスクや、全世界株式との違いは、こちらの記事でデータをもとに検証しています。

相談現場で多いVIGの誤解3つ

VIGは「配当」「増配」という言葉のイメージが先行し、判断がずれやすいETFです。相談の場でよく見られる誤解を3つ取り上げます。

誤解1「VIGは高配当ETFの一種」

VIGの指数は、配当利回りが高い上位25%の銘柄をあえて除外する設計です。30日SEC利回りは1.51%で、高配当ETFと同じ感覚で買うと期待とのずれが生じます。配当収入を目的にするなら、利回りの水準を数字で比べてから選びましょう。

誤解2「連続増配株のETFだから、分配金も必ず毎年増える」

年間の分配金は2017〜2025年に毎年増えましたが、四半期単位では前年同期を下回った回がありました。指数の条件はあくまで構成銘柄の増配の実績で、ETFの分配金額を保証するものではありません。

誤解3「NISAで買えば税金は一切かからない」

NISA口座では日本の所得税・住民税はかかりませんが、米国で源泉徴収される10%は差し引かれます。外国税額控除も使えないため、NISAの分配金は「米国の税引後」の金額と考えておくと実態に近くなります。

この記事のまとめ

VIGは、長年増配を続けてきた米国企業に分散投資するETFで、現在の配当利回りの高さよりも、長期的な配当の成長を重視した商品です。過去には分配金が増加し、S&P500より下落幅が小さかった局面もありますが、将来の増配や運用成果が保証されるわけではありません。また、NISAで保有しても米国での源泉徴収は残り、為替変動の影響も受けます。購入を検討する際は、配当をいつ使うのか、既存のS&P500や全世界株式との重複がないかを確認しましょう。そのうえで、VYMなどの高配当ETFや国内投資信託とも比較し、自分の投資目的やリスク許容度に合った保有方法を選ぶことが大切です。

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柴田充輝

金融系ライター

厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,000記事以上の執筆実績あり。

厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じて、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。FP1級と社会保険労務士資格を活かして、多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に、これまで1,000記事以上の執筆実績あり。

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インデックス

インデックス(Index)は、市場の動きを把握するための重要な指標です。複数の銘柄を一定の基準で組み合わせることで、市場全体や特定分野の値動きを分かりやすく数値化しています。 代表的なものには、日本の株式市場を代表する日経平均株価やTOPIX、米国市場の代表格であるS&P500などがあります。これらのインデックスは、投資信託などの運用成果を評価する際の基準として広く活用されており、特にパッシブ運用(インデックス運用)では、この指標と同じような値動きを実現することを目標としています。

経費率

経費率(Expense Ratio)は、投資信託やETF(上場投資信託)などの運用にかかる年間コストを、運用資産総額に対する割合で示した指標です。投資家はこの経費率を負担するため、経費率が低いほど投資のコストが抑えられ、リターンが高まりやすくなります。 例えば、あるETFの経費率が0.2%の場合、年間で運用資産の0.2%が管理費用などに充てられます。経費率には、ファンドの管理費用、売買手数料、監査費用などが含まれます。 一般的に、インデックス型ETFは経費率が低く(0.1%~0.5%程度)、アクティブ運用のファンドは高くなる(1%~2%程度)傾向があります。経費率が高すぎると、長期的に資産が目減りする可能性があるため、投資先を選ぶ際は経費率の低い商品を選ぶことが重要です。

配当(配当金)

配当とは、会社が得た利益の一部を株主に分配するお金のことをいいます。企業は利益を出したあと、その一部を将来の投資に使い、残った分を株主に還元することがあります。このときに支払われるお金が配当金です。株を持っていると、持ち株数に応じて定期的に配当金を受け取ることができます。多くの場合、年に1回または2回支払われ、企業によって金額や支払い時期は異なります。配当は企業からの「お礼」のようなもので、株を長く持ち続ける理由の一つになることがあります。

配当利回り

配当利回りは、株式を1株保有したときに1年間で受け取れる配当金が株価の何%に当たるかを示す指標です。計算式は「年間配当金÷株価×100」で、株価1,000円・配当40円なら4%になります。 指標には、実際に支払われた金額で計算する実績利回りと、会社予想やアナリスト予想を用いる予想利回りの2種類があります。株価が下がれば利回りは見かけ上上昇するため、高利回りが必ずしも割安や安全を意味するわけではありません。 安定配当の見極めには、配当性向が30~50%程度であること、フリーキャッシュフローに余裕があることが重要です。また、権利付き最終日の翌営業日には理論上配当金相当分だけ株価が下がる「配当落ち」が起こります。 日本株の配当は通常20.315%課税されますが、新NISA口座内で受け取る配当は非課税です。配当利回りは預金金利や債券利回りと比較でき、インカム収益を重視する長期投資家が銘柄や高配当ETFを選ぶ際の判断材料となります。

増配

増配とは、企業が前期より一株当たりの年間配当金を増額することであり、利益成長や手元資金の潤沢さを背景に株主還元を強化する意思表示として行われます。配当金が増えると、株価が一定でも年間配当金を株価で割った配当利回りが上昇するため、インカムゲインを重視する投資家にとっては大きな魅力となります。特に連続増配年数が長い企業は、景気変動下でも安定したキャッシュフローを維持できる経営体質だと評価されやすく、株式の長期保有を促す材料にもなります。 もっとも、増配は企業の資本政策の一手段であり、好業績時でも将来の成長投資を優先する局面では実施されない場合があります。反対に、業績悪化が続けば配当を前年と同額に据え置く、あるいは前期より減額する減配に転じるリスクもあります。投資家は配当の持続可能性を測る指標として、配当総額を当期純利益で割った配当性向や、営業キャッシュフローとのバランスを確認し、企業に増配余力があるかどうかを見極めます。 このように増配は、企業の収益力と株主還元姿勢を映し出すシグナルであり、配当利回りや配当性向、減配・据え置きの動向と合わせて分析することで、株式投資の判断材料として活用できます。

増配率

増配率とは、企業が株主に支払う配当金をどのくらいの割合で増やしているかを示す指標で、前年と比較して配当金がどれだけ増えたかをパーセンテージで表します。 たとえば、昨年の配当が1株あたり100円で、今年が120円なら、増配率は20%になります。安定して高い増配率を維持している企業は、収益力が高く、株主還元に積極的であると評価されることが多く、投資家にとっては長期的な資産形成における安心材料になります。 将来の配当収入の成長を期待する場合、増配率の推移は重要な判断材料の一つです。

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