VIG（バンガード増配株ETF）とは？株価や構成銘柄・配当利回り・増配率など特徴や活用法を徹底解説

VIGの基本概要｜10年連続増配株へ投資する仕組みと特徴

VIGは、米国市場において「守り」と「成長」を兼ね備えた連続増配企業に厳選投資するETFです。ここではVIGの基本的な仕組み、連動する指数、そしてどのような投資家に向いているのか、その全体像を解説します。

VIGとは｜バンガード・米国増配株式ETFの基本スペック

VIG（バンガード・米国増配株式ETF）は、世界最大級の資産運用会社バンガード社が運用するETFです。経費率は年0.05%と業界最安水準に抑えられており、長期保有に適した設計となっています。

最大の特徴は、連動指数である「S&P U.S. Dividend Growers Index」の採用条件にあります。この指数は、10年以上連続して配当を増やしている米国企業（REITを除く）のみを構成銘柄として採用しています。また、利回りが極端に高い銘柄（上位25%）をあえて除外することで、一時的な株価下落による「高利回り化」や減配リスクの高い銘柄を避ける設計になっています。

その結果、300銘柄超規模の財務健全性が高い優良企業へ、これ一本で幅広く分散投資することが可能です。

投資コンセプト｜「増配」が示す企業の強さ

なぜ「現在の配当利回り」ではなく「増配実績」を重視するのでしょうか。それは、毎年配当を増やし続けるには、安定した収益基盤と強固な財務体質が不可欠だからです。

増配を継続できる企業は、不況下でも利益を出せるビジネスモデルを持っており、経営陣が将来の成長に自信を持っていることの裏付けでもあります。そのためVIGは、単にインカムゲイン（配当）を狙うだけでなく、企業の成長に伴うキャピタルゲイン（株価上昇）と、下落相場への耐性を同時に期待できる「攻守のバランスが良い」ETFと言えます。

どんな人におすすめ？長期保有に向く投資家像

VIGは、短期間で大きな利益を狙うギャンブル的な投資には向きません。一方で、以下のような考えを持つ投資家には有力な選択肢となります。

• リスクを抑えたい人： 倒産リスクの低い優良企業で守りを固めたい。
• 将来の配当を育てたい人： 今の利回りよりも、10年後、20年後の受取配当額を増やしたい。
• 手間をかけたくない人： 企業の業績チェックや銘柄入れ替えをプロに任せ、ほったらかしで運用したい。

このように、VIGは時間を味方につけて、じっくりと資産と配当を育てていきたい層に最適な金融商品です。

VIGの構成銘柄とセクター比率｜どんな企業に投資している？

VIGは「守りの銘柄」だけでなく、成長性の高いハイテク企業もバランスよく組み入れているのが特徴です。高配当ETFがエネルギーや公益事業に偏りやすいのに対し、VIGは情報技術や金融など幅広い業種に分散されています。ここでは具体的な上位銘柄やセクター比率を見ながら、そのポートフォリオの特性を解説します。

上位構成銘柄とセクター｜IT・金融・ヘルスケアのバランス

VIGの選定基準は「10年以上連続で増配していること」です。そのため、成熟したオールドエコノミー企業だけでなく、株主還元に積極的な巨大テック企業も上位に名を連ねています。

代表的な上位銘柄（2024-2025年時点の傾向）には、Apple（アップル）、Microsoft（マイクロソフト）、Broadcom（ブロードコム）といったハイテク株に加え、JPモルガン・チェース（金融）、ユナイテッドヘルス（ヘルスケア）、VisaやMastercard、そしてP&G（生活必需品）などが含まれます。

これらは各業界を独占・寡占する優良企業ばかりです。現在の配当利回りは決して高くありませんが、事業成長に伴って毎年配当額を増やしており、将来的な受取配当の増加（増配）が期待できる点が最大の魅力です。

「増配ETF」の特徴｜単なる高配当ETFや連続増配株との違い

VIGのセクター構成は、情報技術（約29%）、金融（約22%）、ヘルスケア（約15%）が上位を占めており、景気敏感株とディフェンシブ株のバランスが非常に良いのが特徴です。

ここで重要なのが、S&P500や他の高配当ETFとの違いです。

まず、S&P500上位の「マグニフィセント・セブン」のうち、無配当のAmazonやTesla、増配年数が足りないGoogle（Alphabet）やMetaなどはVIGに含まれません。その分、VIGはS&P500に比べてハイテク依存度が低く抑えられています。

一方で、VYMなどの「高配当ETF」と比較すると、VIGはAppleやMicrosoftを含んでいる点が大きな違いです。高配当ETFは利回りの低いテック株を除外する傾向にありますが、VIGは利回りが低くても「増配」していれば組み入れるため、テック株の成長力を取り込むことができます。

つまりVIGは、S&P500ほどハイテクに偏らず、かつ高配当ETFよりも成長株を含んでいるという、まさに両者の中間的な立ち位置で安定成長を目指すETFと言えます。

VIGの株価・配当・利回り・トータルリターンを他ETFと比較｜VYM・SCHD・VOOとの違いと選び方

VIGの魅力は株価上昇だけではありません。真価は「配当の成長力」にあります。現在の利回りは低めですが、過去の増配実績やトータルリターンを見ると、長期保有における優位性が浮き彫りになります。

VIGはよく「高配当ETF」と比較されますが、その性質は大きく異なります。ここでは代表的な高配当ETFであるVYMやHDV、増配と利回りを両立するSCHD、そして市場平均であるVOOとVIGを比較します。それぞれの特徴を理解することで、自分の投資目的（現在の収入重視か、将来の資産拡大重視か）に合った最適なETFが見えてくるはずです。

VIG vs VYM・HDV・SPYD｜高配当ETFとどっちがいい？

VIGとライバルとなる主要ETFのスペックを一覧表にまとめました。VIGは「配当利回り」では劣りますが、「増配率」において優位性があることがわかります。

注：数値は2024-2025年時点の目安です。

※：SCHDは日本の証券会社からはETF本体を直接購入できず、投資信託（楽天・SCHDなど）経由でのみ実質投資が可能

VIGと比較される高配当ETFの仕組みやメリット・デメリットは以下記事で詳しく解説しています。

比較まとめ｜自分に合うETFを選ぶためのチェックポイント

各ETFの違いは、単なる利回りの差だけではありません。その裏側にある「どんな企業を選んでいるか」という採用基準の違いが、長期的なリターンやリスクの質に直結します。ここでは、利回り、成長性、セクター構成、コストという4つの視点から、VIG独自の立ち位置を深掘りします。

配当利回りの水準

VIGの利回りは1%台後半と、VYM（約2.7%）やHDV（約3.6%）に比べて控えめです。これは、VIGが今の現金収入よりも「企業の成長」を優先しているためです。VYMやHDVは、成長性は低いが配当をたくさん出す成熟企業（エネルギーや公益など）を多く含みます。対してVIGは、配当はまだ少なくても、利益を再投資して事業を拡大させている企業を選んでいます。

増配率（配当成長）の違い

VIGの真価は「増配率」にあります。過去5年の平均増配率は約9.5%と、VYMなどを大きく上回ります。これは、今の受取額は少なくても、将来的に受け取れる配当額が急ピッチで増えていくことを意味します。長期保有を前提とするなら、スタート時の利回りが低くても、この高い増配率によって、将来的な「元本に対する利回り（YOC）」は高配当ETFを逆転する可能性があります。

構成銘柄やセクターの違い

投資先の業種にも大きな違いがあります。VIGはAppleやMicrosoftなどを含む情報技術セクターの比率が約29%と高く、これが株価成長の原動力となっています。一方、高配当ETFはこれらの銘柄を（利回りが低いため）組み入れないか、比率が低くなる傾向があります。また、VIGは不動産（REIT）を含まないため、SPYDのように金利上昇の影響をダイレクトに受けるリスクが低いのも特徴です。

経費率と最終的な選び方

経費率はいずれも0.1%未満と非常に低コストであり、差は誤差の範囲です。そのため、選択基準は「投資の目的」に絞られます。

• 現在のキャッシュフロー（お小遣い）が欲しい人：VYM、HDV
• 将来の配当金を雪だるま式に増やしたい人：VIG、SCHD
• 配当よりも市場全体の平均点を取りたい人：VOO

このように、自分のライフプランに合わせて使い分ける、あるいは組み合わせるのが賢い活用法です。

競合となるVYMの特徴については以下記事で詳しく解説しています。

VIGのデメリットと注意点｜「おすすめしない」と言われる理由

どんなに優れたETFにも弱点や向き不向きがあります。VIGについて検索すると「おすすめしない」という意見が出てくることがありますが、これは主に「高配当を期待して買ったのに利回りが低い」といったミスマッチが原因です。ここでは、投資前に必ず知っておくべき3つのデメリットを解説します。

デメリット1. 配当利回りの低さ｜VYM等の高配当ETFのつもりで買うと失敗する

VIGが「おすすめしない」と言われる最大の理由は、その配当利回りの低さにあります。

名前に「増配（Dividend）」と付いているため、多くの投資家は高い配当金を期待しがちです。しかし、VIGの配当利回りは1%台後半～2%弱程度で推移しており、S&P500（VOO）とそれほど変わりません。VYMやHDVといった高配当ETFが3～4%の利回りを出す中で、この数字は明らかに物足りなく映ります。

これは、VIGが「今の配当額」よりも「将来の成長」を優先して企業を選んでいるためです。「今すぐたくさんの配当金で生活費を賄いたい」「FIRE後の収入源にしたい」という人にとっては、VIGの利回りは期待外れとなり、目的と手段が一致しない典型的なケースとなります。

デメリット2. 株価下落リスク｜セクターの偏りと市場環境に大きく影響される

2つ目の注意点は、あくまで「株式」である以上、暴落リスクからは逃れられない点です。

VIGは財務優良株が多いため、市場全体（S&P500）に比べれば下落耐性は高いとされています。しかし、あくまで株式ETFですので、リーマンショックやコロナショックのような大暴落時には、それなりに大きく株価は下がります。「連続増配株だから絶対に安全」というわけではありません。

また、セクター（業種）の偏りにも注意が必要です。VIGは情報技術や金融セクターの比率が高く、逆にエネルギーや公益事業、不動産（REIT）の比率は極めて低くなっています。そのため、例えば「原油高でエネルギー株だけが上がる相場」や「金利低下でREITが買われる相場」など、市場環境によっては他の高配当ETFや市場平均よりもパフォーマンスが劣る時期があることを覚悟しておく必要があります。

デメリット3. 日本居住者なら為替・二重税金・遺産税も問題に

3つ目は、日本の投資家特有の課題である「為替リスク」と「税金」です。

為替変動による資産価値のブレ

VIGは米ドル建ての資産です。そのため、円換算での資産価値は為替レートの影響をダイレクトに受けます。

例えば、VIGの株価が変わらなくても、1ドル150円から100円へと「円高」が進めば、日本円での資産価値は約3割も目減りしてしまいます。逆に「円安」になれば資産は増えますが、為替は常に変動するものです。「株価の変動」に加えて「為替の変動」という2つのリスクを負っている点は理解しておく必要があります。

NISAでも避けられない「米国課税」

新NISAなどを活用すれば、日本国内での税金（約20%）は非課税になります。しかし、米国側で引かれる「米国源泉徴収税（10%）」は免除されません。

• 通常の課税口座： 米国税10% ＋ 日本税20% ＝ 約30%引かれる（※確定申告で外国税額控除を使えば一部取り戻せる）
• NISA口座： 米国税10%のみ引かれる（※日本税は0%だが、外国税額控除は使えない）

つまり、NISAを使っても配当金の満額を受け取れるわけではなく、実質的に10%のコストが掛かり続けることになります。「NISAなら完全に非課税」と誤解していると、実際の入金額を見たときに「思ったより少ない」と感じる原因になります。

海外ETFで発生する二重課税問題の対応としての外国税額控除については以下記事で詳しく解説しています。

米国遺産税のリスク（富裕層向け）

最後に、レアケースですが知っておきたいのが米国の遺産税です。米国ETFを直接保有している状態で亡くなった場合、その保有額が6万ドル（約900万円前後）を超えていると、米国の遺産税の対象になる可能性があります。一般的なNISA運用の範囲では直ちに問題になることは少ないですが、数千万円単位で米国ETFを直接保有する場合は、専門家への相談や、国内投資信託（SBI・VIGなど）の利用を検討するのも一つのリスク回避策です。

日本の投資家向けの実務：NISA・証券会社・買い方

VIGに投資するには、米国市場に上場している「ETF（現物）」を直接買う方法と、日本円で買える「投資信託」を利用する方法の2種類があります。どちらも日本の主要ネット証券で取り扱っており、新NISA制度を活用することも可能です。ここでは、それぞれの特徴と具体的な買い方の手順を解説します。

新NISAでVIGをどう位置づけるか

2024年から始まった新NISA制度には「つみたて投資枠」と「成長投資枠」がありますが、VIGへの投資は基本的に「成長投資枠」を活用することになります。

• 米国ETF（VIG）： 成長投資枠で購入可能です。つみたて投資枠では購入できません。
• 投資信託（SBI・VIG / 楽天・VIG）： これらも基本的には成長投資枠の対象です。（※つみたて投資枠の対象ファンドに含まれるかは金融庁の基準や証券会社ごとの取り扱いによるため、購入前に各社のリストで確認が必要です）

新NISAでVIGを保有する最大のメリットは、日本国内での配当課税（約20%）と譲渡益課税（約20%）が非課税になることです。ただし、米国現地で引かれる10%の税金（外国税）はNISAでも免除されないため、配当金の受取額は「額面の90%」となる点は覚えておきましょう。

高配当ETFとNISAの相性については以下Q&Aで説明しています。

SBI証券・楽天証券などでのVIGの買い方

日本でVIGに投資する場合、主に以下の2つの商品が候補になります。自身のスタイルに合わせて選びましょう。

1. 米国ETF（VIG）を直接買う

本家本元のETFです。SBI証券や楽天証券などの外国株式口座で購入できます。

• メリット： 経費率が年0.05%(2025年11月時点)と最安水準。配当金がドルで入金されるため、受け取ったドルを別の米国株投資に回せる。リアルタイムの株価で売買できる。
• デメリット： 為替手数料がかかる。1株単位（約2万円～）での購入となるため、少額投資には向かない。配当再投資を自分で行う必要がある。

2. 投資信託（SBI・VIG / 楽天・VIG）を買う

近年は「SBI・V・米国増配株式（通称：SBI・VIG）」や「楽天・バンガード・米国増配株式（通称：楽天・VIG）」といった、VIGに連動する低コスト投資信託が登場しています。

• メリット： 日本円で100円から購入可能。配当金がファンド内で自動再投資されるため、複利効果を得やすい。為替交換の手間がない。
• デメリット： 本家VIGよりわずかに保有コスト（信託報酬等）が高くなる可能性があるが、それでも年0.1%前後程度と十分に低コスト。

SBIのVシリーズについては以下記事で詳しく解説しています。

VIGがおすすめな人・おすすめしない人の特徴

VIGは万能なETFではありません。投資目的や期間によって、最高のパートナーになることもあれば、期待外れに終わることもあります。ここでは、VIGの特性を最大限に活かせる「向いている人」と、ミスマッチになりやすい「向いていない人」の特徴を具体的に整理します。

向いている人｜長期で配当を育てたい・安定性を重視する

VIGが真価を発揮するのは、時間を味方につけた「長期投資」の場面です。目先の現金収入よりも、企業の質と将来的な成長を重視するスタイルであれば、VIGは理想的な選択肢となります。具体的には、以下のような考えを持つ投資家に最適です。

特徴1. 長期志向：将来の配当金を大きく育てたい人

VIGは「今」の利回りではなく、「将来」の受取額を最大化したい人に最適です。現在の利回りは低くても、企業の増配によって10年、20年後の受取配当額（投資元本に対する利回り）は大きく成長します。「老後の年金代わりにしたい」「子供のために資産を残したい」といった、時間を味方にできる長期投資家にとっては非常に有力な選択肢です。

特徴2. 守りの運用：暴落時の安心感と安定性を求める人

企業の質（財務健全性）を重視する人にも向いています。VIGは連続増配できる優良企業ばかりで構成されているため、不況時の減配リスクや株価の下落幅が相対的に小さいのが特徴です。「S&P500一本だと暴落時が怖い」「株価の乱高下に一喜一憂したくない」という人にとって、インカムとキャピタルのバランスが取れたVIGは精神的な安定剤となります。

おすすめしない人｜今すぐ高利回りが欲しい・短期リターン重視

一方で、投資目的によってはVIGの「低利回り」「安定志向」という特性がデメリットになる場合もあります。特に即効性や短期的な成果を求める場合、期待通りの結果は得られにくいでしょう。具体的には、以下のようなニーズを持つ人にはおすすめできません。

特徴1. 即効性重視：今すぐ高い配当収入が欲しい人

「来月の生活費の足しにしたい」「FIREして配当金だけで暮らしたい」という人には、VIGは不向きです。利回りが1%台後半では、まとまったキャッシュフローを得るのに巨額の元本が必要になります。直近のインカム収入を最優先する場合は、利回りが3%を超えるVYMやHDVといった高配当ETFを選ぶべきです。

特徴2. ハイテク偏重：市場平均を上回る急成長を狙う人

短期間で資産を爆発的に増やしたい人にも向きません。VIGはGoogle、Amazon、Teslaといった「無配の成長株」を含まないため、ハイテク株が主導する強気相場では、市場平均（S&P500）のリターンに見劣りすることがあります。あくまで安定成長を目指すETFであるため、リスクをとって市場平均以上のパフォーマンス（アルファ）を追求するアクティブ志向の方には物足りないでしょう。