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オルカンも暴落することがありますか?

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オルカンも暴落することがありますか?

回答済み

1

2026/07/15 12:02


男性

question

全世界株式に分散投資できるオルカンは長期投資向きとされていますが、市場全体が下落する局面では価格が大きく下がる可能性もあると聞き、不安に感じています。実際にどのような場面で暴落が起こり得るのか、教えて下さい。

answer

回答をひとことでまとめると...

オルカンも世界的な株安局面では暴落する可能性があります。金融危機や金利上昇、円高などの影響を理解し、長期保有できる範囲で投資判断することが重要です。

佐々木 辰

38

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

オルカンは全世界の株式に分散投資する商品ですが、株式市場全体が下落する局面では基準価額も大きく下がる可能性があります。分散投資は特定の国や企業への集中リスクを抑える仕組みであり、暴落そのものを避けるものではありません。

暴落が起こりやすいのは、世界的な金融危機、景気後退懸念、急激な金利上昇、地政学リスク、感染症拡大などにより、投資家が一斉にリスク資産を売る場面です。特にオルカンは米国株や先進国株の比率が高いため、米国市場や大型株が大きく下落すると影響を受けやすくなります。

過去のリーマンショックやコロナショックのような局面では、多くの国の株式が同時に下落し、地域分散の効果が一時的に弱まりました。また、円高が進むと外貨建て資産の円換算額が下がり、基準価額を押し下げる要因になります。

大切なのは、オルカンを「暴落しない商品」ではなく、「世界株式の値動きを受け入れながら長期で成長を狙う商品」と理解することです。生活資金や近く使う予定のお金は避け、下落時にも積立や保有を続けられる金額に抑えることが、長期投資では重要です。

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関連する専門用語

オールカントリー(オルカン)

オールカントリー(通称オルカン)は、正式には「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(ACWI)」に連動する投資信託やETFを指します。これは世界中の株式市場に分散投資するインデックスファンドで、日本を含む先進国や新興国の約3000銘柄を対象としています。特定の国や地域に偏らず、世界経済全体の成長を取り込むことを目的としています。 オルカンの最大の特徴は、その分散性の高さです。個別株に投資すると特定の企業や業種の影響を大きく受けますが、オルカンなら世界中の企業に分散投資することでリスクを軽減できます。例えば、ある国の景気が悪化しても、他の地域の成長がカバーする可能性があります。また、特定の業種に依存することなく、テクノロジー、金融、ヘルスケアなど幅広い分野に投資できる点も魅力です。 初心者にとってオルカンは、シンプルかつ効率的な長期投資の手段となります。基本的に積立投資を行うことで、時間をかけてリスクを分散しながら資産を増やすことが期待できます。個別銘柄の選定や市場の動向を細かく分析する必要がないため、投資経験が少ない人でも気軽に始めやすいのが利点です。 ただし、オルカンも株式市場全体の影響を受けるため、短期的には価格が大きく変動することがあります。そのため、長期的な視点で運用し、価格の上下に一喜一憂せず、積立を続けることが大切です。オルカンは、世界経済の成長とともに資産を増やしていきたいと考える投資初心者に適した選択肢の一つと言えるでしょう。

全世界株式ファンド

全世界株式ファンドとは、世界中の株式市場に分散して投資を行う投資信託のことです。日本や米国といった先進国だけでなく、新興国も含めた幅広い国や地域の企業の株式に投資することで、一つの国や地域の経済状況に左右されにくくなります。個別の株を選ぶ必要がなく、一つのファンドで世界経済全体の成長を取り込めるため、長期的な資産形成を目指す方に向いています。また、為替や国ごとの景気動向によるリスクを分散できる点も特徴です。

分散投資

分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ(原油や金など)、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。

暴落

暴落とは、株式やその他の資産の価格が短期間で急激に大きく下がることを指します。経済の悪化、金融危機、自然災害、戦争、パンデミックなどの予期しない出来事や、不安心理が市場に広がることで、多くの投資家が一斉に売却に動き、価格が急落します。 過去の例では、2008年のリーマンショックや、2020年のコロナショックなどが有名です。これらの暴落時には、数日〜数週間で株価が何十%も下がることもあります。 通常の「価格調整(調整局面)」とは異なり、暴落はより激しく、投資家心理や市場に大きな影響を与えます。そのため、暴落時には冷静に状況を見極め、過剰な反応を避けることが重要です。日頃からリスク管理を行い、分散投資などで備えておくことが、長期的な資産形成には欠かせません。

リスク資産

リスク資産とは、市場の変動によって価格が上下し、投資元本が増減する可能性のある資産のことを指す。代表的なものとして、株式、投資信託、外国為替、コモディティ(原油や金など)、不動産などがある。 これらの資産は、長期的に見ればリターンが期待できる一方で、短期的には価格が大きく変動することがある。そのため、リスク資産を運用する際は、投資の目的や期間、リスク許容度を考慮したポートフォリオの設計が重要となる。

基準価額(NAV)

NAV(基準価額)とは、投資信託やETFなどが保有する資産の「1口あたりの価値」を示す指標です。英語ではNet Asset Valueと呼ばれ、ファンドの純資産総額から負債を差し引き、発行口数で割って算出されます。投資信託の価格の基本となるもので、投資家が保有している資産の時価を把握する際の中心的な指標です。 通常の投資信託では、この基準価額は1日に1回(多くの場合、取引終了後)に算出されます。そのため、日中の値動きは反映されず、翌営業日に公表される形になります。一方で、ETFの場合も同様のNAVが算出されていますが、これは「取引日の理論的終値」を示すもので、リアルタイム取引用にはiNAV(インディカティブNAV)が補完的に使われます。 NAVの値は、ファンドが保有する株式・債券・コモディティなどの時価評価額や、分配金・費用(信託報酬など)を反映して計算されます。そのため、市場の変動や為替の影響により日々変化します。投資家はこのNAVをもとに、「ファンド全体の価値がどの程度増減しているか」を把握することができます。 ただし、NAVはあくまで算出時点の理論価格であり、市場での売買価格(ETFの取引価格や投資信託の購入・解約価格)とは必ずしも一致しません。特にETFでは、取引時間中に市場価格がNAVから乖離することがあります。 まとめると、NAVはファンドの「公的な時価」を示す指標であり、投資信託・ETF双方の基準となる価格です。ETFの場合はこれに加え、リアルタイムの理論値であるiNAVを組み合わせることで、投資家はより正確に市場状況を把握できます。

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