分散投資で何銘柄に投資すべきかは、単に銘柄数を増やすのではなく、「どのリスクを減らしたいか」で考えることが重要です。個別株中心の場合、1社の業績悪化や不祥事の影響を抑えるため、業種や規模を分けて10〜20銘柄程度に分散する考え方があります。

ただし、銘柄数を増やしすぎると、各企業の業績やニュースを把握しにくくなり、管理が難しくなります。似た業種や同じ地域の銘柄ばかりを持っている場合、見かけ上は分散していても、相場下落時に同じ方向へ値動きする可能性があります。

投資信託やETFを活用する場合は、1本の中に多数の銘柄が含まれるため、保有本数を増やすよりも、資産クラスや地域の配分が重要です。国内株式、先進国株式、新興国株式、債券、REIT、現金などを組み合わせることで、特定の市場や通貨への偏りを抑えやすくなります。

初心者は、全世界株式型やバランス型の投資信託を軸にし、投資期間や損失許容度に応じて債券や現金比率を調整する方法が現実的です。分散投資では、銘柄数そのものより、値動きの異なる資産を組み合わせ、長く続けられる配分にすることが大切です。