NISAのつみたて投資枠やiDeCoが使っているドルコスト平均法とはなんですか？
NISAのつみたて投資枠やiDeCoが使っているドルコスト平均法とはなんですか？
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2024/10/20 18:22
男性
30代
将来に備えて、iDeCoかNISAのつみたて投資枠を使って積立投資を行おうと考えています。投資経験のある友人と話していたところ、iDeCoもNISAのつみたて投資枠もドルコスト平均法を使った投資になるから、初心者がやるには良い方法だと言われました。 友人がドルコスト平均法の説明をしてくれたのですが、難しくてよくわかりませんでした。 ドルコスト平均法だと何が良いか、わかりやすく説明いただくことは可能でしょうか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
ドルコスト平均法とは、一定期間ごとに一定金額の金融商品を購入し続ける手法です。
例えば、毎月1万円ずつ投資信託Aを購入するとします。
ある月に投資信託Aの基準価額が100円のときは100口購入し、翌月基準価額が200円になっていたら50口、という具合です。購入する価格は1万円で一定なので、投資信託Aの価格が変われば購入する口数が変わります。
このようにドルコスト平均法を使う利点の1つは、「買い時かどうか」と市場の動向を考える必要がないことです。定期的に決まった金額を投資するため、市場の動向に左右されることなく、着実に投資を続けることができます。
またドルコスト平均法だと、自然と「安いときに多く、高いときに少なく」購入します。そのため、平均購入単価を抑えることができ、効率的な資産運用が可能となることもメリットです。
さらに、ドルコスト平均法は投資に伴う心理的なストレスを軽減する効果もあります。市場が下落しているときでも、「安く買えるチャンス」と前向きに捉えることができます。また、定期的に少額ずつ投資するので、一度に大きな損失を被るリスクを軽減できます。これは、投資初心者の方にとって特に重要な利点といえるでしょう。
iDeCoやNISAのつみたて投資枠は、最初に毎月の積立額と投資対象を設定することから、自動的にドルコスト平均法を使うことになります。これらの制度は長期的な積立投資による資産形成を目的としており、税制優遇もあるため、より効率的に資産を育てることができます。
初心者の方にとって、資産運用は価格の変化に伴う不安や緊張をもたらすものかもしれません。しかし、ドルコスト平均法を用いることで、その不安を和らげつつ、着実に資産運用を進めることができます。時間をかけて少しずつ投資の経験を積み、徐々に理解を深めていくことができるのも、この方法の大きな魅力です。
最後に強調したいのは、ドルコスト平均法は長期的な視点で行うことが重要だという点です。短期的な市場の変動に一喜一憂せず、粘り強く続けることで、その真価を発揮します。iDeCoやNISAのつみたて投資枠を活用し、ドルコスト平均法で着実に資産を育てていくことは、将来への良い備えとなるでしょう。
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ドルコスト平均法
ドルコスト平均法とは、一定の金額を定期的に投資する方法です。価格が高いときは少なく、価格が低いときは多く買えるため、購入価格が平均化され、リスクを分散できます。市場のタイミングを読む必要がないため、初心者に最適な方法とされています。長期投資で効果を発揮し、特に投資信託やETFで利用されることが多い手法です。
基準価額（NAV）
NAV（基準価額）とは、投資信託やETFなどが保有する資産の「1口あたりの価値」を示す指標です。英語ではNet Asset Valueと呼ばれ、ファンドの純資産総額から負債を差し引き、発行口数で割って算出されます。投資信託の価格の基本となるもので、投資家が保有している資産の時価を把握する際の中心的な指標です。 通常の投資信託では、この基準価額は1日に1回（多くの場合、取引終了後）に算出されます。そのため、日中の値動きは反映されず、翌営業日に公表される形になります。一方で、ETFの場合も同様のNAVが算出されていますが、これは「取引日の理論的終値」を示すもので、リアルタイム取引用にはiNAV（インディカティブNAV）が補完的に使われます。 NAVの値は、ファンドが保有する株式・債券・コモディティなどの時価評価額や、分配金・費用（信託報酬など）を反映して計算されます。そのため、市場の変動や為替の影響により日々変化します。投資家はこのNAVをもとに、「ファンド全体の価値がどの程度増減しているか」を把握することができます。 ただし、NAVはあくまで算出時点の理論価格であり、市場での売買価格（ETFの取引価格や投資信託の購入・解約価格）とは必ずしも一致しません。特にETFでは、取引時間中に市場価格がNAVから乖離することがあります。 まとめると、NAVはファンドの「公的な時価」を示す指標であり、投資信託・ETF双方の基準となる価格です。ETFの場合はこれに加え、リアルタイムの理論値であるiNAVを組み合わせることで、投資家はより正確に市場状況を把握できます。
投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
つみたて投資枠
つみたて投資枠とは、2024年から始まった新しいNISA制度の中で、少額から長期的に資産形成を行うことを目的として設けられた非課税投資の枠組みです。 この枠では、一定の条件を満たした投資信託などの商品に対して、年間最大120万円までの投資額が非課税の対象となります。毎月コツコツと積み立てるスタイルの投資に向いており、長期的な資産形成を支援することが狙いです。つみたて投資枠を活用することで、運用益や分配金にかかる税金がかからず、複利の効果を最大限に活かしながら資産を増やしていくことができます。特に投資初心者にとっては、少額から手軽に始められ、長く続けることで将来の資金づくりに役立つ有効な制度です。
iDeCo（イデコ/個人型確定拠出年金)
iDeCo（イデコ）とは、個人型確定拠出年金の愛称で、老後の資金を作るための私的年金制度です。20歳以上65歳未満の人が加入でき、掛け金は65歳まで拠出可能。60歳まで原則引き出せません。 加入者は毎月の掛け金を決めて積み立て、選んだ金融商品で長期運用し、60歳以降に年金または一時金として受け取ります。加入には金融機関選択、口座開設、申込書類提出などの手続きが必要です。 投資信託や定期預金、生命保険などの金融商品で運用し、税制優遇を受けられます。積立時は掛金が全額所得控除の対象となり、運用時は運用益が非課税、受取時も一定額が非課税になるなどのメリットがあります。 一方で、証券口座と異なり各種手数料がかかること、途中引き出しが原則できない、というデメリットもあります。
