周囲の人が株を売っていると聞くと不安になりますが、他人の売却理由と自分の投資目的は必ずしも同じではありません。短期資金が必要な人、リスクを取りすぎていた人、相場観で動く人など、判断の前提はそれぞれ異なります。そのため、周囲の行動だけを理由に売却するのは避けるべきです。

まず確認すべきは、当初の投資目的と保有理由が今も変わっていないかです。老後資金など長期目的の投資で、生活防衛資金を確保できており、株式比率も自分の資産配分ルールの範囲内であれば、一時的な下落局面でも保有を続ける合理性があります。

一方で、近いうちに使う予定のお金まで投資している、下落で生活や仕事に支障が出ている、株式比率が高すぎる、投資先の業績・財務・商品性が当初の前提から大きく悪化している場合は、売却や一部現金化、資産配分の見直しを検討すべきです。

迷ったときは、「なぜ買ったのか」「いつ使うお金か」「どこまで下落に耐えられるか」「売った後の再投資ルールはあるか」を書き出しましょう。感情的な全売却ではなく、自分の投資方針に沿ってリバランスや積立額の調整で対応することが大切です。