長期投資では、一時的な下落だけを理由に売却する必要はありません。大切なのは、価格の下落幅だけでなく、当初の投資目的、運用期間、資産配分、保有理由が崩れているかを確認することです。

市場全体の調整や景気不安による下落で、全世界株式や米国株式などに分散投資しており、生活防衛資金も確保できているなら、保有継続を基本に考えます。長期資金であれば、下落時に売却すると、その後の回復局面を逃す可能性があります。積立投資を続ける、必要に応じてリバランスするなど、方針に沿った対応が重要です。

一方で、売却や見直しを検討すべきなのは、保有商品の前提が変わった場合です。特定の個別株や業種に偏りすぎている、業績悪化が一時的でなく構造的である、手数料が高い、運用方針が不明確、リスクが生活資金に影響している場合は注意が必要です。

判断は「怖いから売る」「損を取り返したいから持つ」ではなく、目的とリスク許容度に合っているかで行います。必要なら一括売却ではなく、一部売却、積立額の調整、現金比率の引き上げなど段階的に見直すとよいでしょう。