株式市場が暴落すると、含み損や不安なニュースにより投資をやめたくなるのは自然な反応です。ただし、長期投資では一時的な下落そのものより、感情的に売却して市場から離れてしまうことが大きなリスクになります。

まず確認すべきは、投資の目的と運用期間です。老後資金や教育資金など使う時期が先の資金であれば、短期的な値動きだけで売却を判断する必要はありません。一方、近く使う予定の資金まで投資している場合は、リスクを取りすぎている可能性があります。

暴落時に慌てないためには、生活防衛資金を確保したうえで、積立額・資産配分・見直し時期を事前に決めておくことが重要です。株式比率が高すぎて不安になるなら、暴落中に急いで売るのではなく、平常時に債券や預金を含めた配分へ調整する考え方が適しています。

積立投資では、下落時も同じ金額で買い続けることで、安い価格で多くの口数を購入できます。売却を考えるべきなのは、市場が下がったからではなく、目的の変化、商品の問題、リスク過多、資金需要がある場合です。暴落時ほど、ニュースではなく自分の計画を基準に判断することが大切です。