所得税を節税する基本は、使える控除を漏れなく確認し、課税所得や税額を適切に減らすことです。代表的なものに、基礎控除、社会保険料控除、生命保険料控除、扶養控除、配偶者控除、医療費控除、ふるさと納税、iDeCo、住宅ローン控除などがあります。

会社員は年末調整で反映できる控除と、確定申告が必要な控除を分けて確認することが重要です。医療費控除や初年度の住宅ローン控除、ワンストップ特例を使わないふるさと納税などは、原則として確定申告が必要です。

個人事業主は、所得控除に加えて、必要経費の計上や青色申告特別控除が節税に直結します。事業用と私用の支出を区分し、帳簿や領収書を適切に残すことが前提です。

注意点は、節税額だけで制度を選ばないことです。iDeCoは掛金が全額所得控除になる一方、原則60歳まで引き出せません。ふるさと納税も控除上限を超えると自己負担が増えます。所得税の節税は、立場や所得、家族構成、将来の資金計画に合わせて組み合わせることが大切です。