パワーカップルの保険は、「収入が高いから不要」と一律に考えるのではなく、片方の収入が止まったときに家計がどこまで耐えられるかで判断します。住宅ローン、教育費、生活費、老後資金の積立を片方の収入だけで維持できるなら、死亡保障や医療保障を大きく持つ必要性は下がります。

まず確認すべきは、夫婦それぞれの収入依存度です。片方の収入に家計が大きく依存している、子どもがいる、住宅ローン返済中である場合は、万一の際に生活費や教育費が不足しないかを試算します。団信に加入していれば住宅ローン負担は軽くなるため、その分、死亡保険金額は抑えられる可能性があります。

また、遺族年金、傷病手当金、障害年金、高額療養費制度などの公的保障も踏まえることが大切です。ただし、公的保障だけで現在の生活水準や教育費をすべて賄えるとは限りません。不足分を貯蓄で補えるなら保険は最小限で済みます。

医療保険は、入院費そのものよりも、長期療養や収入減少への備えとして考えるべきです。十分な現預金がある家庭では、医療保険より就業不能保険や所得補償保険のほうが実態に合う場合もあります。保険は安心料ではなく、貯蓄と公的保障で埋められない不足額を補う手段として、必要な期間・金額に絞って検討するのが合理的です。