元本確保型商品は、定期預金や保険型商品など、満期時や一定条件のもとで元本が確保される商品です。投資信託のように市場価格が日々変動しにくいため、確定拠出年金や退職金運用で「元本割れを避けたい」人には安心感があります。

ただし、「元本確保＝リスクがない」という意味ではありません。代表的な注意点はインフレリスクです。元本が減らなくても、物価上昇率より利回りが低ければ、将来買えるものが少なくなり、実質的な資産価値は目減りします。老後資金のように運用期間が長い場合、この影響は無視できません。

また、iDeCoなどでは口座管理手数料がかかるため、低金利の元本確保型商品だけで運用すると、利息より手数料負担が大きくなり、資産が増えにくいことがあります。保険型商品では中途解約時に解約控除が発生する場合もあるため、途中で商品を変更する可能性も確認が必要です。

金融機関の破綻時の保護制度も商品ごとに異なります。預金は預金保険制度、保険商品は保険契約者保護機構などの対象になりますが、保護される範囲には上限や条件があります。

元本確保型商品は、退職が近い資金や短期的に使う予定の資金には向いています。一方、長期の老後資金では、インフレに備えるため投資信託との組み合わせも検討すべきです。安全性、利回り、手数料、保護制度を総合的に見て判断しましょう。