転職や退職は、投資方針を見直すべき重要なタイミングです。収入、賞与、雇用の安定性、福利厚生、退職金制度、企業型DCや持株会の有無が変わると、これまでの積立額やリスク資産の比率が合わなくなる可能性があります。まずは転職前後で手取り収入、固定費、貯蓄余力、生活防衛資金を確認しましょう。

特に確認したいのは、NISA、iDeCo、企業型DCなどの制度面です。転職先に企業型DCがある場合、iDeCoの掛金上限や併用条件が変わることがあります。前職の企業型DCを放置すると、自動移換により手数料だけがかかる状態になる可能性もあるため、移換手続きや運用商品の見直しが必要です。

リスク許容度も再確認しましょう。年収が下がる、試用期間がある、賞与の変動が大きい、住宅ローンや教育費の負担が重い場合は、相場下落に耐えられる余力が小さくなります。その場合は、積立額を一時的に抑える、現金比率を高める、値動きの大きい資産を減らすなどの調整が有効です。

一方で、収入や家計に余裕が出るなら、NISAの積立額を増やすなど前向きな見直しも可能です。ただし転職直後は収支が安定しにくいため、入社直後に大きく変えるより、数か月の家計実績を確認してから判断するのが安全です。転職前、入社直後、給与・賞与が一巡した時点の3段階で見直すと、無理なく続けられる投資方針を整えやすくなります。