教員の年金は、原則として「老齢基礎年金（国民年金）」と「老齢厚生年金（報酬比例）」の二階建て構造で決まります。この点は、公立・私立、教員・民間会社員を問わず共通です。

公立教員と私立教員で制度が大きく異なるように見えるのは、加入している窓口（共済組合）が違うためですが、2015年の被用者年金一元化以降、厚生年金部分の計算構造自体は同じです。違いが生じるのは主に「上乗せ給付」の部分です。

公立教員の場合、地方公務員等共済組合が窓口となり、2015年9月以前の在職期間がある場合には、旧共済制度に由来する職域年金相当の給付（現在は退職等年金給付）が別枠で支給されることがあります。一方、私立教員は私学共済が窓口となり、共済独自の給付や、学校法人ごとの制度が上乗せとして加わるケースがあります。ただし、これらは全員一律ではなく、加入期間や学校によって差があります。

最終的に「月いくらもらえるか」の差を決めるのは、加入期間、現役時代の標準報酬（給与・賞与水準）、受給開始年齢（繰上げ・繰下げ）、転職等による加入歴の混在、そして上乗せ給付の有無と内容です。公立か私立かという属性そのものより、個人のキャリアの積み上げ方による影響の方が大きいのが実情です。

確認の際は、まず「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で老齢基礎年金・老齢厚生年金の見込み額を把握したうえで、公立教員であれば所属する共済組合、私立教員であれば私学共済に照会し、上乗せ給付まで含めた金額を突き合わせることで、年金全体像を正確に把握できます。