子どもが独立した後は、教育費や養育費を目的に加入した定期保険の必要性は下がるのが一般的です。加入目的が「子どもの生活保障」だった場合は、解約や保障額の減額を検討するタイミングといえます。

ただし、すぐに解約してよいかは、配偶者の生活費、住宅ローンの残債、老後資金、葬儀費用、相続対策の必要性などを確認して判断します。配偶者に十分な収入や年金見込み、預貯金がある場合は、大きな死亡保障を残す必要性は低くなります。一方、配偶者が収入面で不安定な場合や、住宅ローンが残っている場合は、一定額の保障を残す選択肢もあります。

見直しでは、「自分に万一のことがあったとき、誰に、いくら、何年間の保障が必要か」を再計算することが大切です。不要な保障を続けると保険料が老後資金を圧迫するため、減額・解約・保険期間の短縮を比較しましょう。

解約時は、定期保険には解約返戻金がほとんどない商品が多く、解約後に同じ条件で再加入できない可能性があります。健康状態に不安がある場合は、代替保障を確保してから解約するのが安心です。子ども独立後の定期保険は、残すべき保障と不要な保障を分けて判断しましょう。