定期保険の保障額は、「万一のときに家族が必要とするお金」から「公的保障や預貯金などで準備できるお金」を差し引いて考えるのが基本です。単に大きな金額を設定すれば安心というわけではなく、不足分を保険で補う発想が大切です。

必要保障額を考える際は、残された家族の生活費、子どもの教育費、住居費、葬儀費用、借入金の有無を整理します。あわせて、遺族年金、配偶者の収入、預貯金、勤務先の死亡退職金、住宅ローンの団体信用生命保険なども確認しましょう。

子どもが小さい家庭や、配偶者の収入が限られる家庭では、生活費と教育費を長期間支える必要があるため、保障額は大きくなりやすいです。一方、子どもが独立している、住宅ローンが団信でカバーされる、十分な資産がある場合は、保障額を抑えられる可能性があります。

目安としては、家族の年間生活費に必要な年数を掛け、教育費や一時費用を加えたうえで、公的保障や手元資産を差し引くと整理しやすくなります。定期保険は「必要な期間に必要な金額を備える」商品です。

結婚、出産、住宅購入、転職、子どもの進学・独立などで必要保障額は変わります。保険料負担とのバランスを見ながら、ライフステージごとに過不足がないか見直すことが重要です。