シュワブのETFの特徴とは？SCHD・SCHBなど代表銘柄を資産クラス別に徹底解説

シュワブ（Charles Schwab）とは？低コストと市場連動で選ばれるETFの思想

チャールズ・シュワブは、個人投資家が資産形成しやすい環境を提供することを使命としています。その投資哲学は、徹底した「低コスト戦略」と、市場全体の値動きを捉える「インデックス運用」という2つの大きな柱で支えられています。

特徴：投資家本位を貫く企業文化

シュワブ社は1970年代の手数料自由化を機に、投資家本位のサービスを掲げて成長してきました。近年では自社プラットフォームでのETF売買手数料を無料化（米国内）するなど、その姿勢は一貫しています。総じて、同社の投資思想は低コストでの幅広い分散投資という点に集約されます。

強み①：徹底した低コスト戦略

米国の金融大手チャールズ・シュワブは、投資家のリターンを最大化するためコストを徹底的に削減しています。同社が提供するETFは業界最低水準の経費率を誇ります。

事実、シュワブの時価総額加重インデックスETFは、すべて経費率0.10％未満で、代表的な銘柄の多くが0.03〜0.06％と業界最低水準です。これは、コストを投資の障壁とせず、規模の経済で得た利益を投資家に還元するという、創業以来の姿勢の表れです。

強み②：市場全体をカバーするインデックス運用

もう一つの柱が、市場全体の値動きに連動するインデックス運用です。例えば、代表的なETFであるSCHBは米国の大型から小型株まで約2,400銘柄に分散投資し、市場全体の動向を忠実に捉えます。このように、シンプルなインデックス戦略と超低コストを両立させることで、長期の資産形成に適した商品性を実現しているのがシュワブETFの大きな特徴です。

代表的なシュワブETF概要・特徴・パフォーマンス

シュワブのETFを資産クラスや地域、投資スタイル別に分類し、それぞれの特徴と活用法を解説します。低コストなインデックス運用を基本としつつ、配当重視やスマートベータなど多彩なラインナップから、自身の投資目的に合った銘柄を見つけるためのガイドとして活用してください。

なお、新NISAでは、米国株・米国ETFは「成長投資枠」で購入します。つみたて投資枠では対象外です。

米国の株式市場に投資（ブロード／サイズ別）

米国市場全体を網羅するSCHBを筆頭に、大型・中型・小型と企業規模別に投資できるラインナップです。市場平均を狙うコア資産としてはもちろん、特定サイズへの比重調整にも活用でき、超低コストで米国株ポートフォリオの土台を構築できます。

SCHBは、「ダウ・ジョーンズ米国ブロード株価指数」に連動し、大型から小型まで約2,400銘柄を時価総額加重で組み入れることで、特定のサイズに偏らず「米国市場そのもの」を忠実に再現するよう設計されています。

SCHXは、「ダウ・ジョーンズ米国大型株指数」に連動し、米国経済を牽引する時価総額上位の約700社へ集中投資することで、S&P500指数と極めて近いパフォーマンスを目指して運用されています。

SCHMは、「ダウ・ジョーンズ米国中型株指数」に連動し、大企業への成長過渡期にある企業群へ投資することで、大型株にはない成長力と小型株ほど高すぎないリスクのバランスを追求するコンセプトです。

SCHAは、「ダウ・ジョーンズ米国小型株指数」に連動し、将来の成長期待が高い約1,700社の小型銘柄へ分散投資することで、大きな価格変動リスクを許容しつつ潜在的なリターン向上（スモールキャップ効果）を狙う設計です。

米国外（先進国）に投資（米国を除く先進国）

米国以外の先進国市場へ分散投資するためのETFです。日本や欧州、カナダなどの主要国をカバーするSCHFと、その小型株版であるSCHCを組み合わせることで、米国株だけでは得られない地域分散効果と通貨分散効果をポートフォリオにもたらします。

SCHFは、「FTSE先進国市場（除く米国）インデックス」に連動し、日本、英国、フランス、カナダといった米国以外の主要先進国における大型・中型株へ幅広く投資を行います。米国株のみへの集中リスクを避け、世界経済の多角的な成長を取り込むことをコンセプトとしており、ポートフォリオの国際分散を低コストで実現する設計となっています。

SCHCは、「FTSE先進国小型株（除く米国）インデックス」に連動し、米国以外の先進国市場における約2,000銘柄もの小型株に特化して分散投資を行います。大型株中心のインデックスでは捉えきれないニッチな成長企業をカバーすることをコンセプトとしており、景気変動への感応度は高いものの、長期的なリターン向上と分散範囲の拡大を狙う設計です。

新興国の株式市場に投資

今後の高い経済成長が期待される新興国市場へアクセスするETFです。中国やインドなど、成長力がありながらもカントリーリスクが高い地域に対し、多数の国と銘柄へ幅広く分散投資することで、リスクを抑えつつリターンの向上を目指すサテライト資産に適しています。

SCHEは、「FTSEエマージング・インデックス」に連動し、中国、インド、台湾、ブラジルといった主要な新興国市場の大型および中型株へ幅広く分散投資を行います。先進国市場だけでは得られない高い経済成長ポテンシャルを効率的に取り込むことをコンセプトとしており、固有のカントリーリスクを多数の国・銘柄へ分散させることで、ポートフォリオ全体の成長期待値を高めるよう設計されています。

配当重視（米国／海外）

安定したインカム収入を目的とする投資家向けのETFです。単に利回りが高いだけでなく、財務の健全性や増配実績といった質を重視するスクリーニングが特徴で、長期的な配当成長と元本の保全を両立させる設計となっています。

SCHDは、「ダウ・ジョーンズ米国配当100指数」に連動し、10年以上の連続配当実績に加え、キャッシュフローやROEなどの財務指標が健全な優良企業100社に厳選して投資を行います。単なる高利回りではなく配当の持続可能性と成長性を重視するコンセプトで運用されており、安定したインカムゲインと長期的なトータルリターンの最大化を両立させる設計です。

SCHYは、「ダウ・ジョーンズ・インターナショナル配当100指数」に連動し、SCHDと同様の厳格な「質」の基準を米国以外の先進国・新興国市場に適用して銘柄を選定します。特定の地域や通貨に依存せず、世界中の財務優良な高配当企業へ分散投資することをコンセプトとしており、米国株だけでは得られないインカム源泉の多角化を図る設計です。

スタイル（グロース／バリュー）に傾斜

市場平均よりも成長性または割安性を重視した投資を行うためのETFです。景気サイクルや金利動向に合わせて、攻めのグロース（SCHG）や守りのバリュー（SCHV）を使い分けることで、市場環境に応じたポートフォリオ調整が可能になります。

SCHGは、「ダウ・ジョーンズ米国大型グロース指数」に連動し、過去および将来の売上・利益成長率が高い大型株に焦点を当てて投資を行います。マグニフィセント7をはじめとするテクノロジー企業や通信サービス企業の比重が高くなるよう設計されており、市場平均以上のキャピタルゲインを積極的に追求する「攻めの運用」をコンセプトとしています。

SCHVは、「ダウ・ジョーンズ米国大型バリュー指数」に連動し、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）などの指標から見て、本来の企業価値に対し株価が割安と判断される大型株へ分散投資を行います。金融やヘルスケアといった成熟産業をポートフォリオの核とするコンセプトであり、グロース相場では出遅れやすいものの、下落局面での底堅さや金利上昇期における相対的な優位性を狙う設計です。

ファンダメンタル指数（RAFI）で分散

時価総額ではなく、売上高やキャッシュフローなどの財務指標（ファンダメンタルズ）に基づいて銘柄の組入比率を決定するスマートベータETFです。割高な銘柄の比重を下げ、実体価値に見合った投資を行うことで、従来のインデックス投資とは異なるリターンを狙います。

FNDXは、「ラッセルRAFI米国大型株指数」に連動し、時価総額ではなく、売上高・キャッシュフロー・配当＋自社株買いという3つの財務指標（ファンダメンタルズ）の大きさに基づいて構成銘柄の比率を決定します。株価上昇によって割高になった銘柄の比重が高まる時価総額加重型の弱点を補うことをコンセプトとしており、企業の経済的実体に見合った適正なウエイトで投資を行うことで、長期的なリターン改善を目指す設計です。

FNDAは、RAFI（ファンダメンタル指数）をベースとした「RAFI Fundamental High Liquidity US Small Index」に連動し、米国小型株を対象に企業の経済規模に応じた加重方式で投資を行います。小型株市場に多く存在する「利益なき成長期待株」への過度な投資を避け、財務実態の裏付けがある企業を重視することをコンセプトとしており、ボラティリティの高い小型株投資において規律ある運用を実現する設計です。

米国の債券に投資（総合／米国債／TIPS／社債）

ポートフォリオのリスクを軽減し、安定した利息収入を得るための債券ETFです。米国債券市場全体に投資するSCHZを核に、金利リスクを調整する国債ETFや、インフレ対策のTIPS、利回り追求の社債ETFなどを組み合わせ、守りの資産を構築します。

SCHZは、「ブルームバーグ米国総合債券インデックス」に連動し、米国債をはじめ投資適格社債や住宅ローン担保証券（MBS）など、米国債券市場全体へ網羅的に分散投資を行います。これ一本で株式市場との相関が低い債券資産を一括保有することをコンセプトとしており、ポートフォリオ全体のリスクを低減させる「クッション役」として機能する設計です。

SCHOは、「ブルームバーグ米国国債1-3年インデックス」に連動し、残存期間が短い米国債に限定して投資することで、金利上昇局面における価格下落リスクを最小限に抑えるよう設計されています。元本の安全性を重視しつつ、金利見通しに応じてポートフォリオ全体のデュレーション（金利感応度）を短縮調整するためのパーツとして活用されます。

SCHRは、「ブルームバーグ米国国債3-10年インデックス」に連動し、中期ゾーンの米国債へ投資することで、リスクと利回りのバランスが取れた標準的な国債運用を実現します。極端な価格変動を避けながら安定したインカムを確保することをコンセプトとしており、債券ポートフォリオの中核としてデュレーションを中立的に保つ役割を担います。

不動産（REIT）に投資（米国）

米国のオフィス、住宅、物流施設などの不動産へ間接的に投資できるETFです。株式や債券とは異なる値動きをするため分散効果が高く、賃料収入に基づいた比較的高い分配金が期待できます。インフレヘッジとしての側面も持つサテライト資産です。

SCHHは、「ダウ・ジョーンズ・エクイティ・オール・リート・キャップド指数」に連動し、オフィス、住宅、物流施設など多岐にわたる米国リート（不動産投資信託）へ低コストで包括的に投資を行います。株式や債券とは異なる値動きをする実物資産の特性を取り込むことをコンセプトとしており、賃料収入に基づく安定的なインカムの確保と、ポートフォリオのインフレ耐性強化を狙う設計です。

高配当ETF「SCHD」とは？特徴からリターンまで徹底解説

SCHDは、財務健全性や配当実績に基づいて厳選された米国の高配当株へ投資するETFです。単に利回りが高いだけでなく、配当の持続性や成長性も重視する設計が特徴です。ここではその仕組みや実績、他の高配当ETFとの違いを詳しく解説します。

高配当ETFの特徴やメリット・デメリットについては、以下Q&Aでも説明しています。

SCHDの銘柄選定基準は？10年連続増配などの「質」を重視する仕組み

SCHD（Schwab U.S. Dividend Equity ETF）は、米国の高配当株約100銘柄に分散投資するETFです。2011年10月20日に設定され、「ダウ・ジョーンズUSディビデンド100指数」への連動を目指します。

この指数は、最低10年間の連続配当実績、財務健全性、5億ドル以上の時価総額といった厳しい条件で銘柄を絞り込みます。さらに配当利回りや5年間の配当成長率などで評価し、優れた企業約100社を選定します。そのため、SCHDは安定した配当実績を持つ質の高い高配当銘柄群で構成される点が大きな特徴です。

SCHDの配当利回りと増配率は？トータルリターンで見る本当の実力

2025年9月末時点の公表値では、設定来の平均年率リターンは約12％、直近10年の年率も同じく約12％と、高配当戦略としては非常に高水準の実績です。

一方で、2022年〜2024年前半のようにハイテク大型株が相場を牽引した局面では、S&P500などの市場平均よりリターンが劣後する期間もありました。

これはSCHDがITセクターの比率を抑え、金融・生活必需品・ヘルスケアなどバリュー株を中心に構成しているためです。

それでも、過去10年の平均年率リターンはおおむね12％前後と、S&P500にはやや劣後しつつも高水準を維持しており、「高配当＋成長」を両立してきた実績がうかがえます。

景気後退期や金利上昇期に強く、急成長相場では穏やかな値動きとなる傾向があり、インカム収入を重視する長期投資家の有力な選択肢となっています。

SCHDをVYM・SPYD・HDVと比較！利回りやリターンの違いは？

米国の高配当ETFには、SCHDの他にVYM、SPYD、HDVといった代表的な選択肢があります。それぞれの特徴を比較してみましょう。

経費率はいずれも低水準ですが、特性は異なります。SPYDは最も利回りが高い一方、景気敏感株を含むため変動リスクも大きめです。VYMは幅広く分散することで安定感がありますが、利回りは市場平均に近くなります。HDVは財務健全性の高いディフェンシブ銘柄が中心です。

これに対しSCHDは、配当の「質」と「成長性」を重視するため、単に利回りが高いだけの銘柄を排除する仕組みを持っています。その結果、長期のトータルリターンでは他の高配当ETFを上回る実績を残してきました。

結論として、現在の利回りを最優先するならSPYD、安定感を重視するならVYMやHDV、そして将来の増配による配当成長とトータルリターンをバランス良く狙うならSCHD、という棲み分けが考えられます。

高配当ETFのVYMについては以下記事でも詳しく解説しています。

SCHB一本で米国株全体に投資！市場平均を低コストで狙うコアETF

SCHBは、1本で米国株式市場のほぼ全体をカバーできる、超低コストなETFです。大型株から小型株まで幅広く分散投資することで、市場平均のリターンを狙います。長期的な資産形成の核（コア）となる投資先を探している方に最適です。

SCHBの役割とは？米国株約2,400銘柄をカバーする、非常に高い分散効果

SCHBは、大型株から小型株まで約2,400銘柄以上を組み入れ、米国株式市場の大部分（時価総額の9割超）をカバーします。これにより、非常に高い分散効果を低コストで実現します。

パフォーマンスはまさに「市場平均」そのもので、過去10年間の年率リターンは約13.9%と、米国市場の堅調な成長を映し出しています（2025年10月時点）。この好成績は、GAFAやNVIDIAといった大型グロース株の成長が大きく寄与しています。

上位構成銘柄（2025年10月時点）は以下の通りで、S&P500指数などに比べて上位集中度がやや低いのが特徴です。

SCHBの最大のメリットは、シンプルかつ強力な市場平均投資を極めて低いコストで実現できる点です。経費率0.03%というコストの低さは、長期リターンを押し上げる大きな要因となります。VanguardのVTIやBlackRockのITOTといった類似のETFと比較してもパフォーマンスは遜色なく、個人投資家が利用する上で十分な流動性も備えています。

SCHBの魅力は、これ一本で米国市場の成長を丸ごと享受できる点にあります。配当は控えめですが、長期的なトータルリターンを重視する投資家、特に若年層のコア資産として最適な選択肢と言えるでしょう。

全米株ETFとして代表的なVTIのついては以下記事で詳しく解説しています。

シュワブETFの買い方｜SBI・楽天証券のNISA口座がおすすめ

日本の投資家がシュワブETFに投資するなら、税制優遇のあるNISA口座の活用が最適です。この記事では、SBI証券と楽天証券を例に、具体的な購入方法、手数料、そして配当金にかかる税金の仕組みまで分かりやすく解説します。

SBI証券・楽天証券での取扱は？手数料比較とチャートの確認方法

人気のSCHDは日本の証券会社から直接購入できませんが、投資信託を経由する方法があります。ここでは楽天・SBIの代替ファンドや、SCHBなどを直接購入する際の手数料について、NISA口座のメリットとあわせて解説します。

2025年現在、SCHDそのものは日本のネット証券で個別ETFとして直接購入することはできません。しかし、代替手段として、SCHDに実質的に投資する国内の投資信託が登場しています。

代表的なのは、楽天証券の「楽天・シュワブ・米国高配当株式ファンド（四半期決算型）、愛称：楽天SCHD」や、SBI証券の「SBI・S・米国高配当株式ファンド（年4回決算型）、愛称：S・米国高配当株式100」です。これらは運用会社がSCHDを買い付ける形で、投資信託として販売されています。

両ファンドとも販売手数料は無料で、NISAの成長投資枠で購入可能です。信託報酬も年0.12%前後と低コストに設定されています。円建てで1万円程度から積立もでき、為替の両替手数料がかからない点もメリットです。

一方、SCHBやVYMなど、直接購入できる米国ETFの場合、以下の手数料を考慮する必要があります。

• 為替手数料：為替手数料は、取引方法によって大きく異なります。SBI証券・楽天証券では、米ドル／円のリアルタイム為替取引は片道0銭（実質無料）ですが、定時為替取引などでは1ドルあたり約25銭の手数料がかかる場合もあります。
• 売買手数料：約定代金の0.495%（上限22ドル）が標準ですが、NISA口座での取引であれば、SBI証券や楽天証券では恒久的に無料です。
• 信託報酬（経費率）：ETF自体の運用コストで、SCHBは年0.03%と極めて低コストです。

米国ETFの配当金はどう受け取る？NISAでの税金と再投資の方法

米国ETFの配当金には日米での二重課税が発生しますが、NISA口座を使えば国内課税分が非課税になります。ここでは具体的な税金の計算方法、確定申告による外国税額控除、そしてNISAで配当を受け取る際の注意点を解説します。

日本居住者が米国ETFから配当を受け取る場合、まず米国内で10%が源泉徴収されます。その後、残りの金額に対して日本国内で20.315%が課税されます。この二重課税を解消するため、確定申告で「外国税額控除」を申請すれば、米国で課税された10%分を所得税などから差し引くことが可能です。

NISA口座で保有する場合、日本国内の20.315%は非課税となり、米国での源泉徴収10%のみが課税されます。手取り額は増えますが、NISAは国内税が発生しないことから、外国税額控除が適用できない点には注意が必要です。

また、NISA口座で配当金を非課税で受け取るには、証券会社で受取方法を「株式数比例配分方式」に設定しておく必要があります。

あなたに合うのはどれ？シュワブETFの選び方

シュワブETFはラインナップが豊富で、組み合わせ次第で多様な投資戦略を実現できます。ここでは投資家の目的やライフステージ、リスク許容度に合わせた4つの典型的なパターンを紹介します。ご自身に最も近いタイプを見つけて、ポートフォリオ構築のヒントにしてください。

ポートフォリオ管理の重要性は以下記事で詳しく解説しています。

タイプ1.成長重視派：手間なく「資産の最大化」を狙う（SCHB）

20代から30代の若い世代や、これから20年以上の長期運用が可能な方には、SCHB一本への集中投資が最も合理的です。この戦略の最大の強みは、手間をかけずに市場平均リターンを効率よく獲得できる点です。

米国市場全体をカバーしているため、個別企業の業績チェックや、細かいリバランス（配分調整）に悩む必要がありません。「時間は味方」という長期投資の原則に従い、米国経済全体の成長を丸ごと資産拡大につなげたいと考える成長重視派にとって、最もシンプルで力強い選択肢となります。

タイプ2.インカム重視派：安定した「配当収入」が欲しい（SCHD）

FIRE（経済的自立）を目指している方や、投資の成果を日々の生活費やお小遣いとして実感したい方には、SCHDを中心とした構成が推奨されます。株価の変動に一喜一憂するのではなく、定期的に振り込まれる「分配金」という確実なキャッシュフローを重視するスタイルです。

SCHDは高い配当利回りに加え、連続増配銘柄を厳選しているため、保有を続けることで将来の受取額が増えていく期待も持てます。インフレでお金の価値が目減りするリスクに対抗しつつ、精神的なゆとりを得たい人に最適です。日本ではSBI証券や楽天証券の投資信託を通じて、手軽にこの戦略を実践できます。

タイプ3.バランス派：成長も配当も狙う「いいとこ取り」（SCHB ＋ SCHD）

「資産価値も増やしたいけれど、配当金を受け取る楽しみも捨てがたい」という欲張りなニーズに応えるのが、このハイブリッド戦略です。市場全体の成長（キャピタルゲイン）を狙うSCHBをコア（土台）に据えつつ、高配当のSCHDをサテライト（補強）として加えます。

例えば資産を半分ずつ保有すれば、市場平均並みの成長を享受しながら、全体の配当利回りを底上げすることができます。相場が良い時はSCHBが資産を牽引し、停滞期にはSCHDの配当が支えになるといった相互補完効果も期待でき、攻めと守りのバランスを取りたい方に適しています。

タイプ4.堅実派：米国集中を避けて「リスク管理」したい（SCHB ＋ SCHF ＋ SCHZ）

「米国株だけで将来も大丈夫だろうか？」「定年が近く、資産を大きく減らしたくない」と考える堅実派の方には、地域と資産クラスを分散させる3点投資が有効です。

SCHB（米国株）に加え、SCHFで欧州や日本などの先進国株を取り込んで「地域分散」を図り、さらにSCHZ（米国債券）を組み入れることで「資産分散」を行います。株式とは異なる値動きをする債券を持つことで、市場暴落時の資産減少を和らげるクッション効果が働き、リスクを抑えた安定的な運用が可能になります。