ゴールベースアプローチで目標金額を決める際は、「何のために、いつまでに、いくら必要か」を目的別に分けて整理することが重要です。老後資金、教育費、住宅購入資金をまとめて考えるのではなく、それぞれ別のゴールとして設定します。

老後資金は、退職後の生活費から公的年金や退職金などの見込み収入を差し引き、不足額を目標金額にします。教育費は、子どもの年齢や進学時期、公立・私立の違いを踏まえて必要額を見積もります。住宅購入は、頭金だけでなく諸費用やローン返済後の家計負担も含めて考えます。

期間は、運用方針を決める重要な要素です。10年以上先の老後資金は比較的リスクを取った運用を検討しやすい一方、数年以内に使う教育費や住宅資金は、安全性を重視する必要があります。

優先順位は、必要時期が近いもの、代替が難しいもの、生活への影響が大きいものから高く設定します。目標金額は一度決めて終わりではなく、収入や支出、家族構成、物価、運用状況に応じて定期的に見直すことが大切です。