高収入層が、医療・収入リスクに備えるために意識すべきことを教えてください。

高収入層であっても、公的医療保険がカバーするのは原則として保険診療分に限られます。実際には、差額ベッド代や先進医療の技術料、在宅療養費、付き添いや家族の交通・宿泊費などが全額自己負担となるため、入院や長期療養による経済的な影響は想定以上に大きくなりがちです。さらに、療養が長引けば賞与や役職手当が停止し、傷病手当金だけでは生活費をまかなえなくなるケースもあります。

住宅ローンや社会保険料といった固定費は療養中も変わらず発生するため、休職期間中の収入減少は家計全体に重くのしかかります。まずは、勤務先の健康保険組合による付加給付や休職制度、給与補償制度の内容を確認し、そのうえで不足分を医療保険・がん保険・就業不能保険・収入補償保険などの民間保障で補うのが基本的な対策です。

これらの保険に加入する際は、必要保障額をしっかりと試算し、保障範囲・免責期間・給付上限が公的制度や勤務先の制度と過不足なく組み合わさっているかを確認することが重要です。また、保険料の総額と期待される給付額のバランスを比較し、過剰な保障によってコストがかさみすぎないよう注意が必要です。

制度や家計の状況は数年で変わるため、少なくとも3年に1度は保障内容の見直しを行い、最新の医療費水準や収入リスクに応じて適切な調整を加えることが、持続可能で合理的な備えにつながります。

こうした検討を行うにあたっては、医療・就業リスクだけでなく教育費や老後資金、資産運用とのバランスまで含めて総合的に見直すことが効果的です。とくに高収入世帯の場合、保障の過不足だけでなく所得控除や税制メリット、資産形成への影響まで考慮する必要があるため、必要に応じてライフプランニングの専門家であるファイナンシャルプランナー（FP）に相談することをおすすめします。客観的な立場から現状を整理し、家計全体を最適化する視点で提案を受けることで、安心感と納得感のある保障設計が可能になります。