65歳を過ぎ、子どもも独立し住宅ローンも完済している場合、多くの家庭では大きな死亡保障を維持する必要性は下がります。生命保険は本来「遺族の生活費を守る」ためのものですが、扶養すべき家族がいない、または配偶者に十分な年金・貯蓄があるなら、死亡保険金がなくても生活に支障が出ないケースがほとんどです。

まず確認したいのは、「自分が亡くなったときに困る人がいるか」です。配偶者の年金が少ない、持病のある家族がいるなど、死亡後の生活費に不安がある場合は一定額を残す意義があります。一方で遺族が困らない状況であれば、保険料を払い続ける必要は薄くなります。

次に、「葬儀費用を現金で賄えるか」が判断材料になります。一般的に葬儀・お墓・諸費用の合計は200万〜300万円程度です。これを貯蓄で確保できていれば、「葬儀代のためだけの保険」は不要です。

見直しの選択肢としては、死亡保障を減らす、払い込み済み終身保険だけ残す、あるいは思い切って解約して老後資金に回す方法があります。家計負担と保険を持つことで得られる安心のバランスを冷静に考えることが大切です。

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