医療費控除とセルフメディケーション税制は、同じ年に併用できないため、どちらが得かは「控除額」と「自分の税率」で比較します。

医療費控除は、年間の医療費から保険金などの補填額を差し引き、原則10万円または所得金額の5％のいずれか少ない額を超えた部分が控除対象です。病院代、治療目的の薬代、通院交通費など対象範囲が広い点が特徴です。

一方、セルフメディケーション税制は、健康診断など一定の取組を行い、対象市販薬を年間1万2,000円超購入した場合に使えます。控除額は超過分で、上限は8万8,000円です。

判定は、両制度の控除額をそれぞれ計算し、「控除額×所得税率＋控除額×住民税率10％」で概算します。所得税率が高い人ほど、控除額の差が節税額に反映されます。

一般的には、病院代を含む医療費が多い年は医療費控除、対象市販薬の購入額が多く医療費全体が少ない年はセルフメディケーション税制が有利です。補填金や対象外費用も確認し、確定申告前に両方を試算して選ぶことが重要です。