投資の知恵袋
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NISAで積立投資をするのはやめた方がいいと言われました。なぜでしょうか？
回答済み
1
2026/07/16 10:29
男性
40代
NISAで積立投資を始めようと考えているのですが、周囲から「NISAの積立投資はやめた方がいい」と言われ、不安に感じています。なぜそのように言われることがあるのでしょうか。
回答をひとことでまとめると...
NISAの積立投資がやめた方がいいと言われるのは、非課税でも元本保証はなく、短期では損失が出ることもあるためです。制度の仕組みと値動きのリスク、誤解されやすい点を理解して判断することが重要です。
佐々木 辰
38歳
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
NISAの積立投資が「やめた方がいい」と言われるのは、制度そのものに問題があるというより、投資に伴う値動きや元本割れの可能性が十分に理解されないまま始められやすいからです。NISAは利益に税金がかからない制度ですが、損失を防ぐ仕組みではありません。
特に誤解されやすいのは、「非課税＝安全」というイメージです。NISA口座で買った投資信託や株式も価格は変動するため、購入後に評価額が下がることがあります。この点を知らずに始めると、「思ったより増えない」「損をした」と感じて不安になりやすくなります。
また、積立投資は短期間で大きな成果を期待するものではありません。価格が下がる時期にも買い続けることで購入単価をならし、長期で資産形成を目指す考え方ですが、数か月から1～2年程度では運用成果が安定しないこともあります。そのため、短期目線の人ほど「やめた方がいい」と感じやすい傾向があります。
つまり、「NISAの積立投資はやめた方がいい」と言われる背景には、制度への誤解、短期的な値動きへの不安、商品選びの難しさがあります。まずは制度の目的とリスクを理解し、生活に無理のない金額で長期的に続けられるかを基準に判断することが大切です。
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“新NISAはデメリットしかないからやめたほうがいいと聞きましたが本当ですか？”
A. 新NISAは長期・積立運用には非課税メリットが大きい一方、短期売買や一括大口投資では枠制限と損益通算不可が制約となり不向きです。
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“積立NISAはやめたほうがいいと言われました。デメリットや注意点を教えて下さい”
A. 積立NISAは非課税で長期資産形成に有効ですが、年120万円上限・損益通算不可・元本割れリスクに留意が必要です。
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“NISAは元本保証されてますか？”
A. NISAは元本保証ではなく、利益が出た場合のみ課税が免除される制度です。価格変動による元本割れリスクは残るため、長期・分散・積立で運用することが重要です。
2025.06.23
“投資信託は元本保証されますか？”
A. 投資信託には元本保証がなく、市場の変動によって元本割れの可能性があります。リスクを理解し、自分に合った商品選びが大切です。
2025.06.24
“ドルコスト平均法の仕組みと、iDeCoやつみたてNISAで使うメリットを初心者向けに知りたい”
A. ドルコスト平均法は毎月一定額を投資し、価格変動を平準化できる手法です。iDeCoやつみたてNISAと相性が良く、初心者でも継続しやすい仕組みとして長期資産形成に適しています。
2025.06.23
“新NISAを始めるに当たり、投資信託とはなにか教えてください”
A. 投資信託は専門家が運用するファンドで、少額で国際分散投資ができる一方、元本保証はなく手数料などのコストに注意が必要です。
関連する専門用語
NISA
NISAとは、「少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)」の略称で、日本に住む個人が一定額までの投資について、配当金や売却益などにかかる税金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得られる利益には約20％の税金がかかりますが、NISA口座を使えばその税金がかからず、効率的に資産形成を行うことができます。2024年からは新しいNISA制度が始まり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つを併用できる仕組みとなり、非課税期間も無期限化されました。年間の投資枠や口座の開設先は決められており、原則として1人1口座しか持てません。NISAは投資初心者にも利用しやすい制度として広く普及しており、長期的な資産形成を支援する国の税制優遇措置のひとつです。
積立投資
積立投資とは、一定のサイクル（例：毎月や毎週など）で、あらかじめ決めた金額ずつ同じ銘柄や投資信託などを購入していく投資手法です。 この方法は、一度にまとまった資金を投じる「一括投資」とは異なり、少額から始められるのが特徴です。また、購入時期を複数回に分散できるため、相場が高いタイミングで一度に大量購入してしまうリスク（いわゆる高値づかみ）を抑えられると期待されています。 具体的には、「相場が下がったときはより多くの口数や株数を買える」「相場が高いときは割高な投資を抑えられる」という形で、平均取得単価が平準化される効果があります。この仕組みは英語で「ドルコスト平均法（Dollar Cost Averaging）」とも呼ばれ、特に長期運用を考えている初心者からベテランまで、多くの投資家が活用している戦略です。 ただし、積立投資を行ったからといって必ずリスクが軽減されるわけではなく、投資対象自体の価格が大きく下落した場合には損失が出る可能性もあります。したがって、積立する商品や期間、目標リスクなどをしっかり考えたうえで、自分の資産配分に合った方法を選ぶことが大切です。
元本割れ
元本割れとは、投資で使ったお金、つまり元本（がんぽん）よりも、最終的に戻ってきた金額が少なくなることをいいます。たとえば、100万円で投資信託を購入したのに、解約時に戻ってきたのが90万円だった場合、この差額10万円が損失であり、「元本割れした」という状態です。 特に、価格が変動する商品、たとえば株式や投資信託、債券などでは、将来の価格や分配金が保証されているわけではないため、元本割れのリスクがあります。「絶対に損をしたくない」と考える方にとっては、このリスクを正しく理解することがとても重要です。金融商品を選ぶときには、利回りだけでなく元本割れの可能性も十分に考慮しましょう。
非課税制度
非課税制度とは、本来であれば税金がかかる利益や所得などに対して、一定の条件を満たすことで課税が免除される仕組みのことです。 資産運用の分野では、投資によって得られる利益、たとえば配当金や売却益などに対して、本来なら約20％の税金がかかりますが、特定の制度を利用することでその税金がかからなくなることがあります。 代表的な非課税制度には、NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）などがあり、これらは国が個人の資産形成や老後資金の準備を支援するために設けた制度です。非課税制度をうまく活用することで、長期的に見て資産形成の効率が高まり、手取り利益を増やすことが可能になります。そのため、初心者にとっても、まず最初に理解し活用すべき仕組みのひとつといえます。
投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
価格変動リスク
価格変動リスクとは、株式や債券などの金融商品の価格が、経済状況や金利動向、企業業績などの影響で上下する可能性のことです。株式は企業業績の悪化や市場不安で急落するリスクがあります。 一方、債券の場合、発行時の固定利率と市場金利との差が変動するため、市場金利が上昇すると既発債の魅力が薄れ、途中売却時に購入時より低い価格で取引されるリスクが生じます。ただし、満期まで保有すれば額面通りに償還されるため、長期保有によってこのリスクを回避できます。
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