どちらも健康状態に不安がある人向けのため、保障内容の違いが分かりにくいと感じる方は少なくありません。名称だけでなく、給付条件や加入後の制限まで確認することが大切です。

引受基準緩和型保険は、一般的な保険より少ない告知項目で審査します。告知条件を満たして加入できれば、責任開始後に持病が悪化したことによる入院や手術も、所定の要件を満たす場合は保障対象となる商品があります。

ただし、契約前から予定されていた入院や、約款で対象外とされる手術などは給付されないことがあります。

無選択型保険は、原則として健康状態の告知や医師の診査を行いません。その分、引受基準緩和型より保険料が高い、保険金額が少ない、保障期間や加入年齢が限定されるといった傾向があります。

また、無選択型の死亡保険では、契約後一定期間内に病気で死亡すると、死亡保険金ではなく払込保険料相当額が支払われる場合があります。医療保障でも、一定期間は給付金が削減される商品があります。

したがって、持病による入院・手術が対象になるか、保障の削減期間や待ち期間があるか、病気死亡と災害死亡で給付条件が異なるかを確認しましょう。具体的な保障範囲は商品ごとに異なるため、契約概要や約款による確認が必要です。