相場が不安定なときに元本確保型商品の比率を増やすかは、相場予測ではなく、運用目的・使う時期・リスク許容度で判断することが大切です。短期の値下がりが不安だからと一気に切り替えると、下落後に損失を確定させる可能性があります。

まず、数年以内に使う予定の資金は、現金や元本確保型商品を厚めに持つ判断が適しています。教育費、住宅資金、退職直後の生活費などは、安全性を優先し、値動きの大きい資産への依存を下げると安心です。

一方、老後資金など10年以上先に使う資金は、元本確保型に偏りすぎると、インフレにより実質的な価値が目減りするリスクがあります。長期資金については、投資信託や株式を含めた分散投資を続ける意義があります。

判断の目安は、評価額が10％、20％下がったときに冷静に保有できるかです。不安で売却したくなるなら、現在の配分はリスクを取りすぎている可能性があります。その場合は、段階的に元本確保型商品の比率を増やし、運用を続けやすい配分へ見直すとよいでしょう。