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「楽天オルカンはやめとけ」という意見を目にしました。その理由を知りたいです。

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「楽天オルカンはやめとけ」という意見を目にしました。その理由を知りたいです。

回答済み

1

2026/09/11 10:57


女性

30代

question

「楽天オルカンはやめとけ」という意見を見かけて気になっています。実際にどのような理由や背景があるのでしょうか。手数料や運用方針、リスク面など、具体的にどの点が懸念されているのか詳しく知りたいです。

answer

回答をひとことでまとめると...

楽天オルカンは低コストで全世界株式に投資できる一方、運用実績の短さや実質コスト、指数連動精度、為替・株価変動リスクを確認し、自分の投資目的に合うか慎重に判断することが重要です。

佐々木 辰

38歳

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

「楽天オルカンはやめとけ」といわれる背景には、商品そのものが悪いというより、比較時に確認すべき点があるという意味合いがあります。

楽天オルカンは全世界株式に分散投資する低コストのインデックスファンドですが、株式型である以上、元本保証はなく、相場下落や為替変動の影響を受けます。

主な懸念点は、運用実績の短さ、実質コスト、指数との連動精度、純資産総額の推移などです。信託報酬が低くても、売買費用や保管費用などを含めた総コストは運用後に確認する必要があります。

また、同じ全世界株式型でも、eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)など実績の長い商品と比較されやすい点もあります。

判断する際は、「楽天ポイントが付くから」「手数料が安いから」だけで選ばず、長期で保有できるリスク許容度があるかを確認することが重要です。長期・積立・分散を前提にするなら候補になりますが、短期資金や値下がりを避けたい資金には向きません。商品性と自分の投資目的を照らし合わせて判断しましょう。

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関連する専門用語

オールカントリー(オルカン)

オールカントリー(通称オルカン)は、正式には「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(ACWI)」に連動する投資信託やETFを指します。これは世界中の株式市場に分散投資するインデックスファンドで、日本を含む先進国や新興国の約3000銘柄を対象としています。特定の国や地域に偏らず、世界経済全体の成長を取り込むことを目的としています。 オルカンの最大の特徴は、その分散性の高さです。個別株に投資すると特定の企業や業種の影響を大きく受けますが、オルカンなら世界中の企業に分散投資することでリスクを軽減できます。例えば、ある国の景気が悪化しても、他の地域の成長がカバーする可能性があります。また、特定の業種に依存することなく、テクノロジー、金融、ヘルスケアなど幅広い分野に投資できる点も魅力です。 初心者にとってオルカンは、シンプルかつ効率的な長期投資の手段となります。基本的に積立投資を行うことで、時間をかけてリスクを分散しながら資産を増やすことが期待できます。個別銘柄の選定や市場の動向を細かく分析する必要がないため、投資経験が少ない人でも気軽に始めやすいのが利点です。 ただし、オルカンも株式市場全体の影響を受けるため、短期的には価格が大きく変動することがあります。そのため、長期的な視点で運用し、価格の上下に一喜一憂せず、積立を続けることが大切です。オルカンは、世界経済の成長とともに資産を増やしていきたいと考える投資初心者に適した選択肢の一つと言えるでしょう。

インデックスファンド

インデックスファンドとは、特定の株価指数(インデックス)と同じ動きを目指して運用される投資信託のことです。たとえば「日経平均株価」や「TOPIX(東証株価指数)」などの市場全体の動きを示す指数に連動するように設計されています。この仕組みにより、個別の銘柄を選ぶ手間がなく、市場全体に分散投資ができるのが特徴です。また、運用の手間が少ないため、手数料が比較的安いことも魅力の一つです。投資初心者にとっては、安定した長期運用の第一歩として選びやすいファンドの一つです。

信託報酬

信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。

実質コスト

実質コストとは、投資信託を1年間保有した場合に投資家が実際に負担する全ての費用を合計し、期中の平均純資産総額で割って割合として示したものです。信託報酬のほかに売買委託手数料や監査費用、保管費用など運用に付随する細かな経費も含まれるため、名目の信託報酬より高くなるのが一般的です。多くの場合、決算後に運用報告書で公表されるため事前に完全な数値を知ることはできませんが、同じカテゴリのファンド同士を費用面で比較する際に最も実態に近い指標として役立ちます。

トラッキングエラー

トラッキングエラーとは、主にインデックスファンドなどの運用成績が、目標とする指数(たとえば日経平均株価やS&P500など)とどれくらいズレているかを示す指標です。ファンドは基本的に指数に連動するように運用されますが、運用コストや売買のタイミングの違いなどにより、実際の成績が指数と完全に一致することはまれです。 この差が大きいほど、運用が指数とずれていると評価されます。トラッキングエラーが小さいほど、より正確に指数に連動しているとされ、インデックス投資においては重要な確認ポイントとなります。

純資産総額(Net Asset Value, NAV)

純資産総額とは、投資信託(ファンド)が保有しているすべての資産から、負債を差し引いた実質的な価値の合計を指します。これは、そのファンド全体の規模や健全性、人気度を測る指標としてよく使われます。一般的に、投資家がファンドに多くのお金を預ければ預けるほど、この純資産総額は大きくなります。また、運用成績が良くて利益が出ているファンドほど、純資産総額が増加する傾向にあります。資産運用の観点では、ファンド選びの際にこの数字を確認することで、流動性の高さや安定した運用体制があるかどうかの目安になります。ただし、金額が大きいからといって必ずしも運用成績が良いとは限らないため、他の指標と合わせて判断することが大切です。

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