介護保険では、車椅子は「福祉用具貸与」の対象となり、必要性が認められればレンタル利用できます。原則として対象は要介護2以上の方で、車椅子本体のほか、クッションや電動補助装置などの付属品が対象になる場合もあります。

一方、要支援1・2や要介護1の方は、原則として車椅子貸与の対象外です。ただし、疾病や身体状況により日常生活で車椅子が必要と判断される場合は、医師の所見やケアマネジャーの確認、市区町村の判断を経て例外的に利用できることがあります。

費用はレンタル料の全額ではなく、所得に応じて原則1〜3割を自己負担します。利用する際は、まず担当ケアマネジャーに相談し、ケアプランに位置づけたうえで、福祉用具貸与事業者から適切な車椅子を選ぶ流れになります。

利用前には、要介護度だけでなく、屋内外の使用場所、住宅の通路幅や段差、介助者の有無、車椅子の種類、月額負担、返却や交換の条件を確認することが大切です。身体状況は変化しやすいため、購入よりレンタルのほうが見直しやすい場合もあります。