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投資のコアとなる資産の選び方、おすすめの商品があれば教えて下さい。

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投資のコアとなる資産の選び方、おすすめの商品があれば教えて下さい。

回答済み

1

2026/07/14 15:24


女性

30代

question

長期的な資産形成を前提に、コアとなる投資資産をどのような基準で選べばよいのか知りたいと考えています。分散性やコスト、リスクの観点から適した商品や具体的な選び方、おすすめの投資対象について教えてください。

answer

回答をひとことでまとめると...

コア資産は、全世界株式などの低コストなインデックス投信を軸に、分散性・費用・値動きへの耐性を確認し、長期で続けられる配分を選ぶことが重要です。

佐々木 辰

38

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

長期的な資産形成でコア資産を選ぶ際は、短期的に大きな利益を狙う商品ではなく、長く保有しやすく、資産全体の土台になりやすい商品を選ぶことが重要です。判断軸は、分散性・コスト・リスクの3点です。

分散性では、特定の国や業種、銘柄に偏りすぎないことが基本です。代表的な選択肢は、全世界株式、先進国株式、米国株式などに幅広く投資するインデックス型投資信託です。1本で多数の企業に分散でき、個別株より値動きの偏りを抑えやすい点が特徴です。

コスト面では、信託報酬や売買手数料が低い商品を優先します。長期投資では、わずかなコスト差でも将来の運用成果に影響するため、低コストのインデックスファンドをNISAなどで積み立てる方法が現実的です。

リスク面では、株式中心の運用は成長性が期待できる一方、短期的な下落は避けられません。不安が大きい場合は、債券や現金、バランス型ファンドを組み合わせる方法もあります。

コア資産は頻繁に入れ替えるものではなく、投資期間や許容できる下落幅に合わせ、継続しやすい配分で選ぶことが大切です。

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初心者が投資するならオールカントリーだけでいいというのは本当でしょうか?なにか注意点はありますか?

A. 全世界株式(オールカントリー)は、低コストで世界中に分散投資できる合理的な選択肢です。ただし株式100%のため値動きは大きく、価格変動や為替・安全資産併用の必要性を理解して活用しましょう。

関連する専門用語

コア資産

コア資産とは、長期的な資産運用の中核を成す安定的な資産のことを指す。主にインデックスファンドや大型株、債券など、リスクが比較的低く、安定したリターンを期待できる資産が含まれる。運用の基本方針として、市場の長期的な成長を享受しながら、大きなリスクを取らずに資産を増やすことを目的とする。ポートフォリオの大部分をこのコア資産で構成し、安定した資産形成を目指す。

長期投資

長期投資とは、数年から数十年のスパンで資産を運用し、時間をかけて利益を得る投資手法です。株式や債券、不動産、投資信託などが主な対象で、短期的な市場変動に左右されず、複利の効果を活かして資産を増やすことを目指します。

分散投資

分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ(原油や金など)、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。

インデックス連動型

インデックス連動型とは、日経平均株価やS&P500などの特定の株価指数(インデックス)の値動きに連動するように設計された金融商品や投資信託のことです。これらの商品は、インデックスに含まれる銘柄を同じような割合で保有することで、インデックスとほぼ同じ値動きを目指します。つまり、市場全体の動きに合わせて資産を増減させることを目的としており、個別銘柄の選定やタイミングを図る必要がないため、初心者でも取り組みやすいのが特徴です。手数料が比較的安く、長期的に安定した運用成果を目指せる点から、長期投資の基本戦略として広く用いられています。

信託報酬

信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇%と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV(Net Asset Value)に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1%超、インデックス型では0.1%台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER(Total Expense Ratio)や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。

NISA

NISAとは、「少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)」の略称で、日本に住む個人が一定額までの投資について、配当金や売却益などにかかる税金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得られる利益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座を使えばその税金がかからず、効率的に資産形成を行うことができます。2024年からは新しいNISA制度が始まり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つを併用できる仕組みとなり、非課税期間も無期限化されました。年間の投資枠や口座の開設先は決められており、原則として1人1口座しか持てません。NISAは投資初心者にも利用しやすい制度として広く普及しており、長期的な資産形成を支援する国の税制優遇措置のひとつです。

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