教育費は、使う時期が決まっている資金のため、安全性を重視するのが基本です。特に進学まで5年以内の資金は、相場下落時に回復を待てない可能性があるため、預貯金、定期預金、個人向け国債など、元本の安定性を優先して準備することが大切です。

一方で、進学まで10年以上ある場合は、すべてを預貯金だけで準備すると、学費上昇や物価上昇に対応しにくくなることがあります。そのため、必要額の全額ではなく、余裕部分についてNISAなどを活用し、分散投資で増やす選択肢も検討できます。

判断の軸は、進学時期、必要額、リスク許容度です。近い時期に使うお金や、必ず確保したい入学金・授業料は安全資産で守り、使うまで時間がある資金や追加的な教育費は、リスクを抑えながら運用を組み合わせるとよいでしょう。

教育費準備では「近い資金は守る、遠い資金は一部育てる」という考え方が現実的です。家計に無理のない積立額を決め、元本割れした場合に進学計画へ影響が出る資金まで運用に回さないことが重要です。