教育資金の準備にNISAを活用することは可能ですが、すべての教育費をNISAだけで用意する考え方は慎重に判断すべきです。

NISAは運用益が非課税になる制度で、長期・積立・分散投資と相性があります。一方で、預貯金と異なり元本保証はなく、必要な時期に市場が下落していれば元本割れのまま売却する可能性があります。

教育資金は、入学金や授業料など支払時期が比較的決まっている点が特徴です。そのため、大学進学まで10年以上ある資金など、運用期間を確保できる部分はNISAで積み立てる余地があります。一方、数年以内に使う予定の資金は、預貯金や定期預金など安全性の高い方法で準備するのが基本です。

NISAを使う場合は、全額を株式型の商品に偏らせず、使う時期が近づいたら現金化を進めるなど出口管理が重要です。生活防衛資金を確保したうえで、児童手当や家計の余剰資金を無理のない範囲で積み立てるとよいでしょう。

結論として、NISAは教育資金準備の有力な選択肢ですが、短期資金には向きません。「いつ使うお金か」「下落時に売却を待てるか」を基準に、預貯金とNISAを組み合わせて判断することが大切です。