NISAをやめるときは、「口座を解約する費用」と「保有商品を売るときの費用」を分けて考えることが大切です。結論として、NISA口座自体の解約に手数料がかかることは原則ありません。

一方で、口座内の商品を売却して現金化する場合は、商品や証券会社によってコストが発生することがあります。投資信託は売却手数料がかからないものも多いですが、商品によっては信託財産留保額が差し引かれる場合があります。

株式の売却では、証券会社の手数料体系によって売買手数料がかかることがあります。近年は無料の会社もありますが、すべての商品・取引が完全無料とは限らないため、事前確認が必要です。

また、NISA口座で保有していた商品を売却して利益が出ても、非課税枠内であれば売却益や配当に税金がかからない点は大きな特徴です。ただし、売却するとその非課税枠が元に戻るわけではないため、やめる前に資産配分や今後の運用方針も整理しておくと安心です。

つまり、NISAをやめる際は「口座解約は基本無料」「費用が発生し得るのは主に資産売却時」と理解すると分かりやすいです。実際の負担は、保有商品の目論見書や証券会社の手数料表で確認することが重要です。