投資の知恵袋
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銀行で投資信託を買うのは、やめたほうがいいですか？
回答済み
1
2026/09/11 10:57
男性
70代
銀行で投資信託を勧められたものの、手数料や商品の選び方、ネット証券との違いが分からず不安を感じています。銀行で購入するメリット・デメリットや、避けたほうがよいケース、判断時の注意点を知りたいです。
回答をひとことでまとめると...
銀行で投資信託を買う際は、相談の安心感だけでなく、手数料・商品内容・ネット証券との違いを比較して判断しましょう。
佐々木 辰
38歳
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
銀行で投資信託を買うこと自体が一律に悪いわけではありません。対面で相談できるため、投資経験が少ない人や、退職金・相続・家計全体を含めて相談したい人にはメリットがあります。
一方で、銀行はネット証券に比べて取扱商品が限られ、購入時手数料や信託報酬が高い商品を提案される場合があります。特に、毎月分配型、テーマ型、通貨選択型など、仕組みが複雑な商品は、内容を理解しないまま購入すると想定外の損失や分配金への誤解につながりやすいです。
判断時は、販売員の説明だけで決めず、手数料、信託報酬、投資対象、リスク、分配金の仕組み、長期保有に向く商品かを確認しましょう。ネット証券の商品や費用と比較することも重要です。
避けたほうがよいのは、商品内容を理解できない場合、手数料の高さに納得できない場合、高分配や短期の値上がりだけを強調される場合です。銀行で買うかどうかは、相談の安心感とコストの差を比較し、自分の目的に合う商品を納得して選べるかで判断しましょう。
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“信託銀行と銀行の違いはなんですか？”
A. 信託銀行は一般の銀行と同様に預金も扱いますが、信託や相続、不動産管理など専門的な資産管理サービスに強みがあります。日常利用は一般の銀行、資産承継や管理は信託銀行と、目的に応じて使い分けましょう。
2026.03.22
“国債を買うなら、銀行と証券会社のどっちがよいですか？”
A. 国債を銀行と証券会社のどちらで買うかは、取扱商品、コスト、購入のしやすさ、口座との相性で判断します。個人向け国債だけなら差は小さい一方、社債なども含めて運用するなら証券会社の方が選択肢が広がります。
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“銀行で勧められた投資信託は信頼できますか？”
A. 銀行で勧められる投資信託は必ずしも悪くありませんが、営業目的の商品もあるため、内容をよく確認し、自分に合っているか慎重に判断することが大切です。
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“NISA口座を開設する予定です。銀行と証券会社の違いを教えてください。”
A. 証券会社は低コスト商品や株・ETFまで選びやすく運用も便利、銀行は対面相談や口座連携が強みのため、重視点で選び分けます。
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“投資信託を買うにあたり、手数料の目安があれば教えて下さい。”
A. 投資信託の手数料は、販売手数料・信託報酬・信託財産留保額を確認します。特に信託報酬は長期成果に影響するため、実質コストまで比較することが重要です。
2026.01.29
“ネット証券のデメリットや注意点はありますか？”
A. ネット証券は手数料が安く便利ですが、サポートの薄さ、システム障害・不正対策、手数料以外のコストを理解して使う必要があります。
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投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
購入時手数料
購入時手数料とは、投資信託などの金融商品を買うときにかかる費用のことです。この手数料は、商品を販売する証券会社や銀行に支払うもので、通常は購入金額の一定割合として設定されています。たとえば、購入時手数料が3%であれば、100万円分の投資信託を購入するときに3万円の手数料がかかり、実際の投資額は97万円になります。最近では、手数料を無料にする「ノーロード」と呼ばれる商品も増えており、手数料の有無は投資効率に大きく関わるポイントです。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
毎月分配型
毎月分配型とは、投資信託などの金融商品において、運用成果の一部を「毎月」分配金として受け取ることができるタイプのファンドを指します。通常の分配型ファンドは年1回や半年に1回など決まったタイミングで分配金を出しますが、毎月分配型は定期的に現金収入を得られることから、年金代わりや生活費の補填を目的とした投資家に人気があります。 分配金の原資は、運用益に加えて元本の一部が含まれることもあり、その場合は基準価額（ファンドの価格）が徐々に下がる傾向があります。そのため、「分配金が多い＝運用が好調」とは限らず、分配の中身を見極めることが重要です。毎月分配型は短期的なキャッシュフローには向いていますが、長期の資産形成を目的とする場合には注意が必要です。
通貨選択型
通貨選択型とは、投資信託などの金融商品において、投資先の資産だけでなく「どの通貨で運用するか」を投資家が選べる仕組みを指します。たとえば、同じ海外債券に投資するファンドであっても、米ドルコース、豪ドルコース、円コースといった複数の通貨から選べるようになっているケースがあります。通貨を選ぶことで、為替変動による影響（為替差益や損失）を自分の判断で取り入れることができますが、その分リスクも高まります。特に高金利通貨を選ぶと為替差益を狙いやすい一方で、為替が逆に動くと元本割れのリスクが大きくなる点に注意が必要です。通貨選択型は、為替リスクを積極的に取りたい投資家向けの商品といえます。
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A. 銀行で勧められる投資信託は必ずしも悪くありませんが、営業目的の商品もあるため、内容をよく確認し、自分に合っているか慎重に判断することが大切です。
