クロス取引は、それ自体が一律に法律で禁止されているわけではありません。同一銘柄について売り注文と買い注文を同時期に出す取引でも、正当な目的で行われ、市場価格の形成をゆがめない場合は、直ちに違法とはいえません。

問題となるのは、相場操縦や仮装売買・馴合売買と評価されるケースです。たとえば、実質的な売買の意思がないのに出来高を多く見せる、株価を特定の水準に誘導する、他の投資家に「取引が活発だ」と誤認させる目的で行う場合は、金融商品取引法上の規制対象となる可能性があります。

判断のポイントは、取引目的、価格形成への影響、市場に与える誤認の有無です。形式的にクロス取引に見えても、資産移転やポジション調整など合理的な理由があり、通常の市場価格で行われている場合は、問題になりにくいと考えられます。

一方で、個人投資家の優待クロスのように、現物買いと信用売りを組み合わせる取引は、通常は市場で第三者と約定するため、直ちに違法なクロス取引とは異なります。ただし、意図的に相場へ影響を与える注文や不自然な売買を繰り返す行為は避けるべきです。

つまり、クロス取引の適法性は「形式」ではなく「実質」で判断されます。公正な価格形成を害する目的や結果がある場合に問題となるため、取引の目的と市場への影響を慎重に確認することが重要です。