相場が荒れて評価額が下がっているとき、債券や現金の比率を増やすことはリスク抑制に有効です。ただし、不安だけで株式や投資信託を大きく売ると、安値で手放し、その後の回復を取り逃す可能性があります。まずは現在の資産配分が、投資目的やリスク許容度に合っているかを確認しましょう。

判断基準は「いつ使うお金か」です。数年以内に使う教育費、住宅資金、生活防衛資金は、現金や預金、短期債券などで確保するのが基本です。一方、老後資金のように10年以上運用できる資金は、一時的な下落だけで株式比率を大きく下げる必要性は高くありません。

見直しが必要なのは、下落で生活費に不安が出る、眠れないほど不安になる、当初より株式比率が高くなりすぎている、近く資金を使う予定ができた場合です。その際も一括で変更せず、段階的に債券や現金へ移すとよいでしょう。

債券にも金利上昇による価格下落リスクがあり、現金にもインフレで価値が目減りするリスクがあります。相場変動時ほど感情で動かず、生活防衛資金・近く使う資金・長期運用資金に分けて資産配分を判断することが大切です。