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NISAで選ぶなら、どんな基準で商品を選べばいいのでしょうか?

回答受付中

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2025/04/23 15:45


男性

40代

question

NISAを開設したのはいいのですが、投資信託やETFが多すぎて、何を選べばいいのか分かりません。ランキングやおすすめ一覧はあるけれど、本当に自分に合っているのか判断がつきません。初心者が商品を選ぶとき、どんな基準で考えればいいのでしょうか?


回答

佐々木 辰

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

NISAの商品を選ぶ際は、次の三つの観点を軸に絞り込みましょう。

1|投資対象が直感的にわかるか

全世界株式やTOPIXなど、市場全体をカバーするインデックスファンドは値動きの傾向を把握しやすく、一本でも十分な分散効果が得られます。

2|コストが低いか

信託報酬は年0.3%前後が理想上限。ETFなら売買手数料や為替コストを加えた「実質コスト」も確認し、長期で利益を削られない水準を選びます。

3|目的と運用期間に合うか

老後資金のように10年以上運用できる資金は株式比率の高い成長型が合理的。数年以内に使う予定資金や値動きを抑えたい場合は、債券配分の多い商品やバランスファンドでリスクを緩和します。

この三条件を満たす商品を1〜2本選び、毎月無理のない額で積み立てるのが王道です。ライフイベントや市場環境の変化に合わせ、年1回程度を目安に見直しを行いましょう。ランキングはあくまで参考とし、「自分の基準」で選ぶ習慣を育てることが長期成功への近道です。

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NISA

NISAとは、「少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)」の略称で、日本に住む個人が一定額までの投資について、配当金や売却益などにかかる税金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得られる利益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座を使えばその税金がかからず、効率的に資産形成を行うことができます。2024年からは新しいNISA制度が始まり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つを併用できる仕組みとなり、非課税期間も無期限化されました。年間の投資枠や口座の開設先は決められており、原則として1人1口座しか持てません。NISAは投資初心者にも利用しやすい制度として広く普及しており、長期的な資産形成を支援する国の税制優遇措置のひとつです。

投資信託

投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。

ETF(上場投資信託)

ETF(上場投資信託)とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ(原油や金など)に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。

インデックスファンド

インデックスファンドとは、特定の株価指数(インデックス)と同じ動きを目指して運用される投資信託のことです。たとえば「日経平均株価」や「TOPIX(東証株価指数)」などの市場全体の動きを示す指数に連動するように設計されています。この仕組みにより、個別の銘柄を選ぶ手間がなく、市場全体に分散投資ができるのが特徴です。また、運用の手間が少ないため、手数料が比較的安いことも魅力の一つです。投資初心者にとっては、安定した長期運用の第一歩として選びやすいファンドの一つです。

TOPIX

TOPIXとは、「東証株価指数(Tokyo Stock Price Index)」の略で、東京証券取引所に上場している日本企業の中で、プライム市場に属するすべての銘柄の株価をもとに算出される株価指数です。 この指数は、上場企業全体の株価の動きを表しているため、日本の株式市場全体の健康状態や傾向を知るための「ものさし」として使われます。投資信託やETF(上場投資信託)などでは、TOPIXに連動する商品も多く販売されており、個別の企業に投資しなくても、日本経済全体に分散して投資するような効果が得られます。投資初心者にとっては、日本市場の動きをざっくりとつかむために、まず注目しておきたい指数のひとつです。

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