iDeCoと住宅ローン控除は併用できます。iDeCoは掛金全額が「小規模企業共済等掛金控除」として所得控除になり、住宅ローン控除は計算後の所得税額から直接差し引く税額控除です。まず所得控除を反映し、その後に住宅ローン控除を適用する流れです。

そのため、iDeCo加入で住宅ローン控除の制度上の上限が下がるわけではありません。ただし、iDeCoで課税所得が下がると所得税額も小さくなるため、住宅ローン控除を所得税で引ききれないことはあります。引ききれない分は、一定条件のもとで翌年度の住民税から控除される場合があります。

つまり注意点は、「iDeCoが住宅ローン控除を直接減らす」のではなく、控除の対象となる税額自体を小さくする点です。もともとの所得税・住民税が少ない方ほど、両制度の節税効果を満額受け切れない可能性があります。

源泉徴収票や確定申告書で、iDeCo控除額、所得税額、住宅ローン控除額、住民税控除の有無を確認すると判断しやすいです。