医療費が10万円を少し上回った程度の場合、本当に申告する価値があるかどうかは、控除対象額と自分の税率を踏まえて判断する必要があります。

まず、医療費控除は「年間の医療費 − 保険金などの補填 − 自己負担の下限額」で計算します。この下限額は「10万円」と「所得金額の5％」のどちらか低い方です。たとえば年収500万円前後の給与所得者なら下限額は10万円となり、10万円をわずかに超えた差額だけが控除の対象になります。医療費が10万5,000円なら控除額は5,000円ほどで、所得税率20％・住民税10％の場合、還付・軽減額は合計1,500円前後と小さくなることが一般的です。

このように、控除できる金額が少ない年は「どれくらい戻るのか」を事前にざっくり試算して判断することが大切です。また、すでにふるさと納税や住宅ローン控除などで確定申告をする予定があるなら、医療費控除もまとめて申告するメリットは十分あります。一方、医療費控除のためだけに初めて確定申告を行う場合、手間とのバランスで判断して問題ありません。

ご家庭の所得水準や医療費の内訳によって最適な判断は変わりますので、「うちの場合はいくら戻るか」を知りたい方は、投資のコンシェルジュの無料相談でシミュレーションをご活用ください。