サブリース契約は、サブリース会社が物件を一括で借り上げる賃貸借契約の性質を持つため、オーナー側から常に自由に解約できるわけではありません。管理委託契約をやめる場合とは異なり、借地借家法上、サブリース会社が借主として保護される可能性があります。

契約期間中に解約できるかは、まず契約書の中途解約条項を確認します。解約予告期間や違約金の定めがあり、その条件を満たせば解約できる場合もあります。一方で、中途解約条項がない、またはオーナー側からの解約が制限されている契約では、簡単に終了できないことがあります。

契約期間満了時に更新を拒絶する場合でも、オーナー側には正当事由が求められる可能性があります。単に家賃が低い、他社に切り替えたい、自己都合で運用方法を変えたいという理由だけでは、解約が認められにくいケースもあるため注意が必要です。

確認すべき点は、契約期間、自動更新の有無、中途解約条項、解約予告期間、違約金、賃料減額請求、転貸中の入居者との関係です。解約を検討する際は、サブリース会社との交渉だけで進めず、契約書を専門家に確認してもらい、費用負担や退去対応まで含めて判断することが重要です。