教育費を投資信託やNISAで準備する場合、進学直前まで全額を運用し続けるのは避けるべきです。入学金、前期授業料、受験費用、下宿初期費用などは支払時期が決まっているため、相場下落時に売却すると資金不足につながる可能性があります。

目安として、進学予定の3〜5年前から現金化を検討します。5年前に必要額と運用残高を確認し、3年前から利益が出ている部分や入学初年度に使う資金を少しずつ預貯金、個人向け国債、定期預金など値動きの小さい資産へ移すと安心です。

一括で売却するより、数回に分けて現金化するほうが相場の影響を抑えやすくなります。特にNISAは非課税メリットがありますが、使う時期が近い教育資金については、運用益よりも確実に使える状態にすることを優先すべきです。

教育費は「必ず必要な資金」と「余裕があれば運用を続ける資金」に分けて考えます。入学初年度分や受験関連費用は早めに現金化し、残りを運用に残すことで、進学時の相場変動に左右されにくい資金計画を立てられます。