三菱UFJのETF「MAXIS」とは？主要ラインナップや特徴・eMAXIS Slimとの違いや活用法を徹底解説

三菱UFJのETF「MAXIS」とは？投資信託「eMAXIS Slim」との違いと特徴

MAXISは三菱UFJアセットマネジメントが運用するETFシリーズです。株式のようにリアルタイムで売買でき、人気の投資信託「eMAXIS Slim」とは取引方法や分配金の方針が異なります。本章では、ETFの基本的な仕組みからMAXISシリーズの全体像までを分かりやすく解説します。

ETFの基本：株式のようにリアルタイムで売買できる投資信託

ETF（上場投資信託）は、投資信託の一種ですが、取引の仕組みが異なります。一般的な投資信託は1日1回算出される基準価額で取引されますが、ETFは証券取引所に上場しており、株式と同じようにリアルタイムで変動する市場価格で売買できます。そのため、取引時間中であれば、刻々と変わる価格を見ながら希望の価格で売買（指値注文）することも可能です。

また、換金までの期間も異なります。投資信託は申込みから受け渡しまで通常4〜6営業日かかりますが、ETFは株式と同様に約定の2営業日後です。

コスト面では、ETFは同種の投資信託に比べて信託報酬（運用管理費用）が低い傾向にあります。ただし、取引時には株式と同じく証券会社への売買手数料や、買値と売値の差であるスプレッドがコストになる点には注意が必要です。

MAXISシリーズの全体像：全世界株式・米国株式(S&P500)・日本株(TOPIX)が中心

MAXIS（マクシス）は、三菱UFJアセットマネジメントが2010年から運用するETFシリーズです。「投資信託の分散性」と「株式のリアルタイム性」の“良いとこ取り”をコンセプトに、幅広い資産クラスの商品を低コストで提供しています。

ラインナップの中心は、全世界株式、米国株式(S&P500)、日本株式(TOPIX)といった主要な株価指数に連動するETFです。これらは長期的な資産形成の核となる商品として設計されています。

近年では、信託報酬が年率0.09%前後という極めて低い水準の海外株式ETFを投入するなど、コスト競争力も高めています。さらに、特定のテーマ（例：高配当株）に沿ってアクティブに運用するETFも展開しており、多様化する投資家のニーズに応える商品群と言えます。

投資信託「eMAXIS Slim」とETF「MAXIS」の5つの違い

同じ運用会社が提供する人気の投資信託「eMAXIS Slim」シリーズと、ETFである「MAXIS」シリーズ。両者の最大の違いは、証券取引所に「上場」しているか「非上場」かという点にあり、そこから以下の5つの違いが生まれます。

インデックスファンドとETFの違いについては以下Q&Aでも説明しています。

違い1：取引方法と場所

MAXISは証券会社を通じてリアルタイムの市場価格で取引します。一方、eMAXIS Slimは証券会社や銀行などで1日1回の基準価額で取引されます。

違い2：自動積立のしやすさ

eMAXIS Slimは多くの金融機関で毎月の自動積立が容易に設定できます。MAXISの自動積立は一部の証券会社のサービスに限られます。

違い3：iDeCo（個人型確定拠出年金）での利用

iDeCoで投資できるのは投資信託のみのため、eMAXIS Slimは対象ですがMAXISは対象外です。

違い4：分配金の方針

eMAXIS Slimは分配金を出さずにファンド内で自動的に再投資するため、複利効果を効率的に得られます。一方、MAXISは決算時に得られた利益を分配金として投資家に支払うのが基本です。

違い5：運用の中身

連動を目指す指数が同じであれば、両者の運用内容やパフォーマンスは非常に近くなります。ただし、eMAXIS Slimは利益が自動で再投資され基準価額が上がるのに対し、MAXISは分配金が支払われるため、その分基準価額が下がります。

MAXIS ETFの主要ラインナップとおすすめの選び方

MAXISシリーズには、国内外の株式や不動産投資信託（REIT）など、多様な資産に投資するETFが揃っています。資産形成の核となるものから、特定の目的を持つものまで様々です。ここでは代表的な商品を資産クラスごとに紹介しますので、ご自身の投資方針に合ったETFを選ぶ参考にしてください。

全世界株式（オルカン）：これ1本で世界中に分散投資

「MAXIS全世界株式（オール・カントリー）上場投信」は、その名の通り、日本を含む先進国から新興国まで全世界の株式に分散投資できるETFです。「MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（ACWI）」という、世界の株式市場の時価総額約85%をカバーする指数に連動します。

信託報酬は年率0.0858%（税込）以内と低水準です。分配金は年2回（6月、12月）支払われます。

これ1本で国際分散投資が完結するため、「オルカンETF」の愛称で人気があります。特に、投資初心者の方が資産形成の第一歩として選ぶのに最適なETFの一つです。NISAの成長投資枠の対象でもあり、非課税メリットを活かした長期投資に適しています。

米国株式（S&P500, NASDAQ100, NYダウ）：世界経済を牽引する米国株に集中

MAXISの米国株ETFは、資産形成の核となるS&P500連動型から、特定の目的を持つETFまで、幅広い選択肢を提供しています。これにより、為替の方針やリスク許容度に応じて、自分に合った一本を選んだり、複数銘柄を組み合わせたりすることが可能です。

ラインナップの中心となるのは、米国の大型株500社に低コストで投資できる「MAXIS米国株式（S&P500）上場投信【2558】」です。このETFは年率0.066%（税込）という低い信託報酬で、米国市場全体への分散投資のコアとして最適です。年2回分配金が支払われ、為替ヘッジはないため、円安局面ではリターンが向上する可能性があります。

為替変動の影響を抑えたい投資家には、為替ヘッジ付きの「MAXIS米国株式（S&P500）上場投信【2630】」が適しています。信託報酬は年率0.077%（税込）で、為替レートの動きに左右されず、米国株そのものの値動きに近いリターンを目指せます。こちらも分配金は年2回です。

より高い成長性を狙うなら、ハイテク企業中心のナスダック100指数に連動する「MAXISナスダック100上場投信【2631】」が候補となります。信託報酬は年率0.22%（税込）で、大きなリターンが期待できる一方、価格変動も大きくなるため、コア資産に加えるサテライト（補助的）な位置づけに適しています。分配金は年2回支払われます。

また、米国の伝統的な大型優良株30社に集中投資したい場合は、NYダウ指数に連動する「MAXIS NYダウ上場投信【2241】」があります。信託報酬は年率0.22%（税込）、分配金は年2回で、ポートフォリオに安定感をもたらす選択肢となり得ます。

これらのETFはすべてNISAの成長投資枠で購入可能です。まずは【2558】を軸に考え、ご自身の為替に対する考え方やリスク許容度に合わせて、他のETFを組み合わせることで、目的に合った米国株ポートフォリオを構築できるでしょう。

S&P500とダウ・ナスダック等主要インデックスの違いは以下記事で詳しく解説しています。

日本株式（TOPIX・日経225）：身近な日本市場全体の値動きを捉える

「MAXISトピックス上場投信」は、日本の株式市場全体の動きを示す代表的な指数「TOPIX（東証株価指数）」に連動するETFです。日経平均株価よりも幅広い銘柄で構成されており、より市場全体の実態を反映します。

信託報酬は年率0.066%程度と低く、純資産総額も大きいことから、安定した運用を望む投資家に選ばれています。分配金は年2回（7月、1月）です。

「MAXIS日経225上場投信」は、日経平均株価（Nikkei 225）に連動するETFです。日経平均は価格加重平均で算出されるため、株価の高い銘柄の影響が相対的に大きくなるのが特徴です（TOPIX＝時価総額加重と設計が異なります）。

したがって、より広く市場全体を反映したいならTOPIX（1348）、大型コア225銘柄に指数設計上の“癖”も踏まえて集中したいなら日経225（1346）という切り分けが実務的です。

TOPIXと日経平均のどちらがよいかは以下Q&Aでも説明しています。

先進国株式（MSCIコクサイ）：日本を除く先進国に投資したいときに

「MAXIS海外株式（MSCIコクサイ）上場投信」は、日本を除く先進国の株式で構成される「MSCIコクサイ・インデックス」に連動します。すでに日本株の個別株や投資信託を保有しており、海外の先進国だけに投資したい場合に適しています。

ただし、現在では全世界の株式に投資できる【2559】オルカンETFが主流となりつつあります。全世界株式には新興国も含まれるため、【1550】は先進国に絞りたいという明確な目的を持つ投資家向けの選択肢と言えるでしょう。

なお、MAXISには新興国のみを対象とするETFはありませんが、中国株式に特化したETF（2530）なども存在します。

J-REIT ETF：株式とは違う値動きの「不動産」を組入れる

MAXISシリーズでは、国内の不動産投資信託（J-REIT）を対象とするETFも提供しています。株式や債券とは異なる値動きを期待でき、分散投資先として有効です。

代表的な「MAXIS Jリート上場投信」（1597）は、J-REIT市場全体を表す東証REIT指数に連動し、年4回の分配で安定したインカムを狙えます。

より高い分配金利回りを求めるなら、「MAXIS高利回りJリート上場投信」（1660）という選択肢もあります。こちらは利回りの高い銘柄を選んで構成された指数に連動しますが、その分リスク特性も異なるため、ポートフォリオの補助的な役割で活用するのがよいでしょう。

アクティブETF（高配当日本株）：配当（インカム）収入を重視するなら

MAXISには、指数に連動するインデックス型だけでなく、運用会社が独自に銘柄を選定するアクティブ運用のETFもあります。

その代表が2023年に登場した「MAXIS高配当日本株アクティブ上場投信」（2085）です。日本株の中から配当利回りの高い銘柄を選び、値上がり益と安定した配当収入の両立を目指します。分配金は年4回支払われ、NISAの成長投資枠で購入すれば非課税で受け取れます。インデックス運用を補完し、ポートフォリオのインカム収益を高めたい場合に適したETFです。

MAXIS ETFの買い方を解説！取引の基本と3つの注意点

投資信託での運用に慣れた方が初めてETFを取引する際には、いくつか知っておきたい基本ルールがあります。ここでは、ETF特有の注文方法や分配金の扱いなど、取引で失敗しないための3つのポイントを解説します。

注文方法は「指値」が基本！板・出来高・スプレッドの見方

ETFは株式と同じように、証券取引所でリアルタイムに売買されます。そのため、注文方法には「指値（さしね）注文」と「成行（なりゆき）注文」の2種類があります。指値注文は売買したい価格を指定する方法、成行注文は価格を指定せず、その時の市場価格で即時に取引を成立させる方法です。

すぐに約定する成行注文は便利ですが、注意が必要です。特に取引量が少ない（出来高が少ない）ETFの場合、成行注文を出すと想定外に高い価格で買ってしまったり、安い価格で売ってしまったりするリスクがあります。相場が急変動している時も同様です。安全に取引するためには、希望の価格を指定する指値注文を基本にするとよいでしょう。

また、ETFの取引画面には、買いたい人の価格（買い気配）と売りたい人の価格（売り気配）が常に表示されています。この価格差をスプレッドと呼び、実質的な取引コストの一部になります。スプレッドは取引が活発なETFほど狭く、不人気なETFほど広がる傾向があることも覚えておきましょう。

分配金はいつ、いくら貰える？利回りの確認と再投資の考え方

ETFは、投資先の企業から得た配当などを原資として、投資家に分配金を支払うのが基本です。決算（年1〜4回）のたびに、経費を差し引いた利益が現金で分配されます。これは、分配金を出さずに内部で自動的に再投資するタイプの投資信託（eMAXIS Slimなど）との大きな違いです。

長期運用で複利効果を狙う場合、受け取った分配金を自分で再投資する必要があります。NISA口座なら分配金は非課税で受け取れますが、課税口座の場合は約20%の税金が引かれた後の金額が振り込まれます。再投資のためにETFを買い増す際には、改めて売買手数料やスプレッドがかかる点にも留意しましょう。

近年、一部のネット証券ではETFの「定期買付サービス」が提供され始めています。これは分配金の自動再投資とは異なりますが、毎月決まった日に一定額を自動で買い付ける設定が可能です。ドルコスト平均法を実践しやすくなるため、手間をかけずに積立投資をしたい場合は、利用している証券会社で対応しているか確認してみましょう。

売買単位に注意！銘柄ごとに必要な最低投資金額は？

ETFの購入は、投資信託と違って金額指定ではなく「口（くち）単位」が基本です。そのため、銘柄によって最低投資金額が数千円から数万円まで変動します。

例えば、2025年10月時点の価格で考えると、「MAXIS 全世界株式（2559）」は約2万円強、「MAXIS 米国株式（2558）」は約2.8万円が必要です。一方で、「MAXIS 高配当日本株アクティブ（2085）」は10口単位の売買で約6,000円から投資できます。

100円や1,000円といった少額から始められる投資信託と比べ、ETFはある程度まとまった資金が必要になります。少額で多くの資産に分散したい場合は、投資信託のほうが柔軟に対応できるかもしれません。

新NISAでMAXIS ETFを活用する方法：成長投資枠が中心

2024年に始まった新NISAは、ETFでの資産運用を考えている人にとって大きな追い風です。新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があり、生涯で1,800万円までの投資が非課税になります。ここではETFを新NISAでどう活用すればよいか、その基本戦略と注意点を解説します。

NISAについては以下記事で詳しく解説しています。

NISA成長投資枠で買うべきMAXIS ETFのおすすめ組み合わせ

新NISAにおいて、ETFは基本的に「成長投資枠」を利用して購入します。この枠は年間240万円まで利用でき、生涯では最大1,200万円まで投資が可能です。一括投資やタイミングを見計らったスポット購入にも対応できるため、リアルタイムで売買するETFの特性と非常に相性が良いと言えます。

成長投資枠の最大のメリットは、ETFの売却益と分配金がすべて非課税になる点です。通常、分配金には約20%の税金がかかりますが、NISA口座なら全額をそのまま受け取れます。特に、高配当ETFを長期保有して分配金を受け取り続ける戦略では、この非課税メリットが大きく活きてきます。

また、新NISAでは「つみたて投資枠」（年間120万円）との併用も可能です。例えば「毎月の積立はつみたて投資枠で投資信託を、ボーナスなどのまとまった資金は成長投資枠でETFを」といった、柔軟な使い分けができます。

さらに、成長投資枠で購入したETFを売却した場合、その商品の簿価（取得価額）分の非課税枠が翌年に復活する仕組みも重要です。これにより、税金を気にせずポートフォリオの見直しや銘柄の入れ替えがしやすくなり、機動的な運用が可能です。

つみたて投資枠はどうする？投資信託（eMAXIS Slim）との使い分けがカギ

新NISAの「つみたて投資枠」は、金融庁が定めた基準を満たす長期積立に適した投資信託などが対象で、ETFは購入できません。

そのため、毎月コツコツと自動で積立投資をしたい場合は、つみたて投資枠で「eMAXIS Slim」シリーズのような低コストの投資信託を利用するのが基本戦略となります。つまり、「コツコツ積立は投資信託、まとまった資金でのスポット購入はETF」というように、2つの枠の特性を理解して役割分担させることが、新NISAを賢く使いこなす鍵です。

MAXIS ETFはどこで買う？主要ネット証券（SBI・楽天証券など）を比較

MAXIS ETFをNISAの成長投資枠で買う場合、取引の操作自体はどの証券会社でも大きくは変わりません。しかし、ETFの自動積立（定期買付）サービスの対応状況には差があるため注意が必要です。

例えば2025年10月現在、楽天証券の「かぶツミ」サービスを使えば国内ETFを毎月自動で買い付ける設定がNISA口座でも可能です。一方、SBI証券は米国ETFの定期買付には対応していますが、国内ETFの自動積立はまだ限定的です。このようにサービス内容は各社で異なるため、自動積立を重視するなら事前に確認しましょう。

また、主要なネット証券であればMAXISシリーズのETFはほとんど取り扱っていますが、証券会社によっては一部のETFが買えない場合もあります。これからNISA口座を開設するなら、自分が投資したいETFが取り扱われているかも比較検討のポイントになります。

投資前に知っておきたいMAXIS ETFの3つのリスクと対策

ETFには多くのメリットがありますが、投資信託とは異なる特有のリスクも存在します。安心して投資を始めるために、あらかじめ主なリスクとその対策を理解しておきましょう。ここではETF投資における代表的な3つのリスクを解説します。

1.基準価額との価格乖離リスク：iNAVを見て割高・割安を判断

ETFの価格は、連動を目指す指数と完全に同じ動きをするわけではなく、いくつかの要因で「乖離（かいり）」と呼ばれるズレが生じます。この乖離には2つの種類があります。

一つは、ETFが保有する資産の価値（基準価額）と、目標とする指数の間のズレです。これは信託報酬などのコストや、受け取った配当の扱い方などによって生じる、ある程度想定内の乖離です。

もう一つは、より注意が必要な、ETFの市場価格と基準価額との間のズレです。ETFは市場の需要と供給で価格が決まるため、一時的に理論上の価値である基準価額よりも割高（プレミアム）になったり、割安（ディスカウント）になったりすることがあります。このズレは、取引量が少ないETFや相場急変時に大きくなる傾向があります。

このリスクへの対策として、「インディカティブNAV（iNAV）」を確認する方法が有効です。iNAVは、取引時間中のETFの推定基準価額をリアルタイムで示したもので、東京証券取引所のウェブサイトなどで確認できます。取引したい価格がiNAVとかけ離れていないかを確認することで、不利な価格での売買を避けられます。

2.為替リスク：海外ETFは円高・円安でリターンが変動する

海外の資産に投資するETFは、為替レートの変動がリターンに影響します。例えば、MAXISの全世界株式（2559）や米国株式（2558）のように為替ヘッジがない商品の場合、円安が進めば海外資産の円換算価値が上がりリターンは向上しますが、逆に円高が進むと海外の株価が上昇していてもリターンが減少することがあります。

これは投資信託でも同様ですが、ETFは市場価格に為替の動きが即座に反映される点が特徴です。特に為替変動が大きい局面では、このリスクを十分に理解しておく必要があります。

対策として、MAXISシリーズには為替変動の影響を抑える「為替ヘッジあり」の米国株式ETF（2630）も用意されています。ただし、為替ヘッジにはコストがかかるため、長期的なリターンはヘッジなしのほうが優れる傾向もあります。どちらを選ぶかは、ご自身のリスク許容度に合わせて判断しましょう。

為替リスクがリターンに与える影響は以下Q&Aでも説明しています。

3.流動性リスク：出来高が少ない銘柄は希望価格で売買しにくい

ETFは上場しているものの、銘柄によっては取引量が少なく「流動性」が低い場合があります。流動性が低いと、売りたい時にすぐに売れなかったり、買値と売値の差（スプレッド）が広がり、不利な価格で取引せざるを得なかったりする可能性があります。

MAXISの主要なETFは十分な流動性がありますが、一部のニッチなETFに投資する際は、事前に日々の出来高（取引量）を確認することが大切です。

さらに、流動性が極端に低い状態が続くと、「上場廃止（繰上償還）」となるリスクもゼロではありません。上場廃止になるとETFは現金化されますが、NISA口座で運用していた場合、非課税枠を使い切ったまま投資が終了してしまうなどのデメリットが生じます。こうしたリスクを避けるためにも、資産形成の核とするのは、広く取引されている流動性の高いETFを選ぶのが賢明です。

MAXIS ETFで資産運用する場合の3つモデルポートフォリオ

MAXISシリーズを使って資産運用を始める方向けに、代表的な3つのモデルポートフォリオを紹介します。いずれも初級者から中級者の方に適したシンプルな設計です。ご自身の投資目標やリスク許容度に合ったものを参考に、ポートフォリオ作りのイメージを掴んでみてください。

ケース1：全世界株式（2559）1本でシンプルに世界へ投資

「MAXIS全世界株式（2559）」1本のみに投資し、世界経済全体の成長を享受する、最もシンプルで王道な戦略です。これだけで先進国から新興国まで自動的に分散投資ができます。

この場合の最大の利点は、管理が非常に簡単なことです。銘柄選びに悩む必要がなく、これ1本を買い続けるだけで国際分散投資が完結します。信託報酬も低く、NISAの成長投資枠を使えば分配金も非課税で受け取れます。

ただし、為替変動の影響を受けることに注意が必要です。また、構成比率は世界の株式市場の時価総額に連動するため、日本株の比率は約5%と低めです。「日本の成長にもっと投資したい」と考える方には物足りないかもしれません。

「何から始めたらいいかわからない」「難しいことは考えず、シンプルに全世界へ分散投資したい」という方に最適です。

ケース2：米国株式（2558）中心で高い成長を狙う

世界経済を牽引してきた米国株式の成長性に期待し、ポートフォリオの大部分を「MAXIS米国株式（S&P500） ETF（2558）」に配分する戦略です。残り僅かを全世界株式（2559）にするなど、一部を他の地域に分散させる方法もあります。

過去数十年にわたり、米国株式市場は世界で最も高いリターンを上げてきました。今後も技術革新をリードする巨大企業が多く存在するため、高い成長が期待できます。

投資先が米国に集中するため、米国市場が長期的に停滞した場合、資産全体が大きな影響を受けることに注意が必要です。また、米ドルに対する円高が進むと、円換算でのリターンが減少する為替リスクも直接的に受けます。

「米国の成長性を信じ、より高いリターンを積極的に狙いたい」「ある程度の集中リスクは許容できる」という方に適しています。

ケース3：日本株（1348）＋高配当ETFで安定感を重視

為替リスクのない日本株を中心に据え、配当収入（インカムゲイン）で安定感を高める戦略です。ポートフォリオの主軸（コア）を「MAXISトピックス上場投信（1348）」とし、補助（サテライト）として「MAXIS高配当日本株アクティブ（2085）」などを組み合わせます。

投資対象がすべて円資産のため、為替レートの変動を気にする必要がありません。また、定期的に分配金を受け取れるため、キャッシュフローを生み出しやすく、精神的な安定にも繋がります。

日本の経済成長や市場動向に資産全体が左右されることに注意が必要です。地域分散が効かないため、日本の長期的な停滞リスクを直接的に負うことになります。

「為替リスクは避けたい」「将来の生活費など、定期的な収入源を育てたい」「円資産として老後に備えたい」という方に適したポートフォリオです。

MAXIS(ETF)とeMAXIS Slim(投資信託)は結局どっちがおすすめ？

実際の資産運用ではETFと投資信託のいずれを使うか判断に迷う場面もあるでしょう。eMAXIS Slimのような優れた投資信託とMAXIS ETFシリーズは共存しています。それぞれのメリット・デメリットを踏まえ、上手に使い分けることが大切です。

「MAXIS」がおすすめな人：リアルタイムで売買したい・分配金が欲しい

ETFを選ぶメリットは、リアルタイム売買の機動性や配当現金化の自由度でしょう。相場急変時に即座に売却できるのはETFの強みですし、NISA枠で非課税運用するなら分配金も問題になりません。またETFは信託財産留保額等の解約コストもありません。さらに、コスト競争の変化に迅速に対応できるというメリットも。投資信託だと乗換時に課税や手数料がネックになりやすいですが、ETFはNISAなら非課税、特定口座でも売買コストは限定的です。

また、分配金を生活の現金収入に充てたい人にとってはETFの方が適しています。定期的に分配金を受け取りつつ運用したい場合、高配当ETFやREIT ETFは有力な選択肢です。

「eMAXIS Slim」がおすすめな人：手間なく自動で積立・複利運用したい

積立投資のしやすさという点では、投資信託に軍配が上がります。投資信託は月々一定額を自動で買い付ける設定がほぼ全社で可能であり、銀行引落やクレジットカード決済等も利用できます。「毎月コツコツ積み立てたい」というニーズには、素直に投資信託（例えばeMAXIS Slimシリーズ）が向いています。

分配金の再投資も、投資信託は自動かつ無税で内部再投資されるのに対し、ETFは受け取った分配金を自分で課税後に買い直す手間・コストがあります。特に長期積立では、この差が複利効果に影響します。完全放置で積立・再投資したい人には投資信託が便利でしょう。

結論として、少額から自動積立する段階では投資信託、ある程度資産規模が大きくなり市場での売買メリットを享受したい段階ではETFという使い分けが合理的かもしれません。どちらかに統一する必要はなく、両者を併用することも可能です。

他社ETFとの横比較（iシェアーズ／iFreeETF／NEXT FUNDS）

MAXISと同じ指数に連動するETFは、ブラックロックのiシェアーズや大和アセットのiFreeETF、野村アセットのNEXT FUNDSなど、他社からも提供されています。ここでは、投資判断に直結するコスト、流動性（純資産規模）、売買単位、分配頻度といった観点から、MAXISのETFが市場でどのような位置づけにあるのかを比較解説します。

iシェアーズ・iFree・NEXT FUNDSについては以下記事でそれぞれ詳しく解説しています。

S&P500（米国株コア）：コスト最安同士での実務差を見極める

米国S&P500指数に連動するETFでは、MAXISの2558とiシェアーズの1655が、ともに信託報酬0.066%という国内最安水準で競い合っています。どちらも純資産規模が大きく流動性は良好ですが、実用面で細かな違いがあります。iシェアーズの1655は10口単位での売買ですが、1口あたりの価格が低いため最低購入額を小さく抑えやすく、少額から始めたい場合に適しています。

一方、MAXISの2558は1口単位で売買できるため、NISAの枠内で口数を調整しやすいという利点があります。分配金については、両銘柄とも年2回（半期ごと）支払われます。コストを抑えつつも、より小回りの利く取引を求めるならiシェアーズの1655、シンプルな単位で管理したいならMAXISの2558が一つの判断基準となるでしょう。

NASDAQ100（グロース寄り）：コスト vs 流動性のトレードオフ

米国の成長株中心であるナスダック100指数への投資では、コストを最優先するならiFreeETFの2840が信託報酬0.11%と最も低く設定されています。ただし、他の銘柄に比べて純資産規模が比較的小さいため、取引の安定性や流動性を重視するなら、純資産が厚いNEXT FUNDSの1545が有力な選択肢となります。

MAXISの2631は、これらの中間に位置し、信託報酬は0.22%ですが、年2回（6月、12月）の分配があり、他のMAXISシリーズとブランドを統一したい場合に適しています。投資家は、コストの低さを取るか、いつでも安心して売買できる流動性を取るかで、最適なETFを選ぶことになります。

TOPIX（日本株コア）：手数料最安はiシェアーズ、MAXISはシリーズ統一のしやすさ

日本株の代表的な指数であるTOPIXに連動するETFでは、コスト面でiシェアーズの1475が信託報酬0.0495%と頭一つ抜けており、純資産も2兆円を超える規模で圧倒的な安定感を誇ります。一方で、分配金の受け取り回数を重視するなら、年4回分配を行うiFreeETFの2625がユニークな選択肢となります。MAXISの1348は、信託報酬0.066%程度と競争力のある水準で、海外株ETFなど他のMAXISシリーズと合わせてポートフォリオを組む際に、ブランドを統一できる管理のしやすさが魅力です。コストを徹底的に追求するならiシェアーズ、分配頻度ならiFreeETF、全体の統一感ならMAXIS、というように目的別に選ぶことができます。

最終的に、ETFを選ぶ際はまず投資したい指数を決め、次にコスト、流動性、売買単位、分配頻度の4つの要素を比較検討するのが合理的です。本比較は2025年10月9日時点の情報を基にしており、信託報酬等は変更される可能性があるため、最終的な投資判断の前には必ず各社の公式情報をご確認ください。