定年後も会社員として働き続け、厚生年金の適用事業所で勤務条件を満たす場合、原則として70歳まで厚生年金に加入します。加入中は給与や賞与に応じて保険料を負担し、その報酬額と加入期間が老齢厚生年金の計算に反映されます。

そのため、定年後も働く期間が長く、給与水準が高いほど、将来受け取る老齢厚生年金は増えやすくなります。特に65歳以降に年金を受け取りながら働く場合でも、「在職定時改定」により、毎年1回、前年までの加入実績が年金額に反映されます。

ただし、給与と老齢厚生年金の合計が一定額を超えると、在職老齢年金の仕組みにより年金の一部または全部が支給停止される場合があります。これは追加加入による増額分がなくなるという意味ではなく、在職中の報酬との調整です。

70歳以降は原則として厚生年金の被保険者ではなくなるため、保険料を納めて年金を増やす仕組みは基本的に終了します。定年後の働き方は、給与の手取り、保険料負担、年金増額効果、支給停止の有無を総合的に確認して判断することが大切です。