投資信託やETFがインデックスを基に設計される理由は何ですか？
投資信託やETFがインデックスを基に設計される理由は何ですか？
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2025/01/21 20:18
男性
40代
最近NISAで資産運用を始めました。投資信託やETFについて調べる中で、投資信託やETFはインデックスを元に設計されていると知りました。投資信託やETFがインデックスを元に設計されるのはどういう理由でしょうか？初歩的な質問で恐縮ですがご回答よろしくお願いします。
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
投資信託やETFがインデックスを土台にするのは、投資家が「市場平均」という果実を最小コストで確実に手に入れられる仕組みだからです。主なメリットは次の四つに集約できます。
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超低コスト
銘柄選択やタイミング判断を伴わないため、運用はほぼ自動化できます。その結果、信託報酬は年0.1％前後まで抑えられ、複利効果を阻むコスト負担を最小限にできます。
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一瞬で広範分散
インデックスには数十〜数千銘柄が含まれており、1本買うだけで国・業種・規模をまたぐ分散が完了します。個別企業の不調が資産全体に与えるダメージを劇的に減らせる点は、長期投資の安定剤です。
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透明性と納得感
指数の組入れルールや構成比は公開されており、値動きの根拠が明快です。「なぜ上がった／下がったか」を指数と経済ニュースで追いやすく、初心者でも運用方針を腹落ちさせやすいのが強みです。
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再現性の高さ
過去の統計では、多くのアクティブファンドが長期で市場平均を上回れません。インデックス連動型は「市場に負けない」ことを狙う戦略であり、確率論的に合理性が高いと実証されています。
コスト・分散・透明性・再現性——この“四拍子”が揃うゆえに、投資信託やETFはインデックスを基盤に設計されるのです。
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投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
インデックス
インデックス（Index）は、市場の動きを把握するための重要な指標です。複数の銘柄を一定の基準で組み合わせることで、市場全体や特定分野の値動きを分かりやすく数値化しています。 代表的なものには、日本の株式市場を代表する日経平均株価やTOPIX、米国市場の代表格であるS&P500などがあります。これらのインデックスは、投資信託などの運用成果を評価する際の基準として広く活用されており、特にパッシブ運用（インデックス運用）では、この指標と同じような値動きを実現することを目標としています。
信託報酬
信託報酬とは、投資信託やETFの運用・管理にかかる費用として投資家が間接的に負担する手数料であり、運用会社・販売会社・受託銀行の三者に配分されます。 通常は年率〇％と表示され、その割合を基準価額にあたるNAV（Net Asset Value）に日割りで乗じる形で毎日控除されるため、投資家が口座から現金で支払う場面はありません。 したがって運用成績がマイナスでも信託報酬は必ず差し引かれ、長期にわたる複利効果を目減りさせる“見えないコスト”として意識されます。 販売時に一度だけ負担する販売手数料や、法定監査報酬などと異なり、信託報酬は保有期間中ずっと発生するランニングコストです。 実際には運用会社が3〜6割、販売会社が3〜5割、受託銀行が1〜2割前後を受け取る設計が一般的で、アクティブ型ファンドでは1％超、インデックス型では0.1％台まで低下するケースもあります。 同じファンドタイプなら総経費率 TER（Total Expense Ratio）や実質コストを比較し、長期保有ほど差が拡大する点に留意して商品選択を行うことが重要です。
複利
複利とは、利息などの運用成果を元本に加え、その合計額を新たな元本として収益拡大を図る効果。利息が利息を生むメリットがあり、運用成果をその都度受け取る単利に比べ、高い収益を期待できるのが特徴。短期間では両者の差は小さいものの、期間が長くなるほどその差は大きくなる。
分散投資
分散投資とは、資産を安全に増やすための代表的な方法で、株式や債券、不動産、コモディティ（原油や金など）、さらには地域や業種など、複数の異なる投資先に資金を分けて投資する戦略です。 例えば、特定の国の株式市場が大きく下落した場合でも、債券や他の地域の資産が値上がりする可能性があれば、全体としての損失を軽減できます。このように、資金を一カ所に集中させるよりも値動きの影響が分散されるため、長期的にはより安定したリターンが期待できます。 ただし、あらゆるリスクが消えるわけではなく、世界全体の経済状況が悪化すれば同時に下落するケースもあるため、投資を行う際は目標や投資期間、リスク許容度を考慮したうえで、計画的に実行することが大切です。
