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インデックスファンドとETFの違いは何ですか?

解決済み

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2025/01/21 20:17


男性

40代

question

インデックスに連動する商品として、インデックスファンドとETFがあるようですが、この2つの違いは何でしょうか?長期投資を考えていますが、どちらを選んだ方が良いのでしょうか?


回答

佐々木 辰

株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長

インデックスファンドとETF(上場投資信託)は、どちらも市場インデックスに連動することを目指す金融商品ですが、その特徴や取引方法に大きな違いがあります。インデックスファンドは投資信託として設計されており、基準価額が1日1回しか算出されませんが、少額から定期的に積立投資が可能です。また、積立NISAでの購入が可能なため、非課税で長期投資を行うことができます。購入や解約は運用会社を通じて行われ、申し込みから実際の取引までタイムラグが生じます。 一方、ETFは証券取引所に上場されており、株式と同じように売買できます。株価が常時変動し、リアルタイムでの取引が可能です。また、取引手数料が比較的安く、1日の中でも複数回の売買ができるため、短期的な投資にも適しています。ただし、最低投資金額は1株分の価格となるため、インデックスファンドと比べると少額からの投資は難しい場合があります。 長期的な資産形成を目的とする場合は、定期的な積立投資が可能で、手数料が安いインデックスファンドがおすすめです。特に積立NISAを利用する場合は、インデックスファンドの方が適しています。一方、機動的な売買を行いたい場合や、より細かい投資戦略を実行したい場合は、ETFが適切な選択となるでしょう。

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インデックス

インデックス(Index)は、市場の動きを把握するための重要な指標です。複数の銘柄を一定の基準で組み合わせることで、市場全体や特定分野の値動きを分かりやすく数値化しています。 代表的なものには、日本の株式市場を代表する日経平均株価やTOPIX、米国市場の代表格であるS&P500などがあります。これらのインデックスは、投資信託などの運用成果を評価する際の基準として広く活用されており、特にパッシブ運用(インデックス運用)では、この指標と同じような値動きを実現することを目標としています。

インデックスファンド

インデックスファンドとは、特定の株価指数(インデックス)と同じ動きを目指して運用される投資信託のことです。たとえば「日経平均株価」や「TOPIX(東証株価指数)」などの市場全体の動きを示す指数に連動するように設計されています。この仕組みにより、個別の銘柄を選ぶ手間がなく、市場全体に分散投資ができるのが特徴です。また、運用の手間が少ないため、手数料が比較的安いことも魅力の一つです。投資初心者にとっては、安定した長期運用の第一歩として選びやすいファンドの一つです。

ETF(上場投資信託)

ETF(上場投資信託)とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ(原油や金など)に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。

投資信託

投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。

NISA

NISAとは、「少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)」の略称で、日本に住む個人が一定額までの投資について、配当金や売却益などにかかる税金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得られる利益には約20%の税金がかかりますが、NISA口座を使えばその税金がかからず、効率的に資産形成を行うことができます。2024年からは新しいNISA制度が始まり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つを併用できる仕組みとなり、非課税期間も無期限化されました。年間の投資枠や口座の開設先は決められており、原則として1人1口座しか持てません。NISAは投資初心者にも利用しやすい制度として広く普及しており、長期的な資産形成を支援する国の税制優遇措置のひとつです。

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