インデックスファンドとETFの違いは何ですか？
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2025/01/21 20:17
男性
40代
インデックスに連動する商品として、インデックスファンドとETFがあるようですが、この2つの違いは何でしょうか？長期投資を考えていますが、どちらを選んだ方が良いのでしょうか？
回答
株式会社MONOINVESTMENT / 投資のコンシェルジュ編集長
インデックスファンドとETF（上場投資信託）はいずれも「指数に連動して市場平均を丸ごと買う」点は同じですが、〈買い方〉〈取引タイミング〉〈コスト構造〉〈税制・利便性〉の4軸で違いが際立ちます。
インデックスファンドは投資信託なので、約定は1日1回の基準価額。ネット証券の自動積立を使えば月100円からでも継続投資でき、分配金は原則自動再投資。積立NISA対象商品が多く、信託報酬は年0.05〜0.3％台が主流です。売買手数料は無料が一般的ですが、申込から受渡まで1〜3営業日のタイムラグが生じます。放っておいても資金が積み上がる「手間のかからなさ」が最大の利点です。
ETFは株式と同じく取引所でリアルタイム売買できます。最低投資額は「1口＝株価×口数」なので指数によっては数万円〜十数万円必要ですが、成行・指値・逆指値など多彩な注文が可能。購入時に証券会社の売買手数料（概ね0.05％前後）がかかり、保有中は信託報酬に加えて売買スプレッドも実質コストになります。分配金は自動再投資されないため、再投資するなら自分で買い増すかDRIP対応ETFを選択する必要があります。市場急変時に即時売却できる流動性と、海外ETFを含む幅広いラインアップが魅力です。
選び方の目安
- 「毎月コツコツ、非課税枠を活かして長期運用したい」「投資に手間をかけたくない」→インデックスファンド
- 「取引タイミングを自分でコントロールしたい」「海外ETFや信用取引など戦略の幅を持たせたい」→ETF
時間と手間を天秤にかけ、積立軸ならファンド、機動性軸ならETFというシンプルな基準で選ぶと迷いません。
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インデックス
インデックス（Index）は、市場の動きを把握するための重要な指標です。複数の銘柄を一定の基準で組み合わせることで、市場全体や特定分野の値動きを分かりやすく数値化しています。 代表的なものには、日本の株式市場を代表する日経平均株価やTOPIX、米国市場の代表格であるS&P500などがあります。これらのインデックスは、投資信託などの運用成果を評価する際の基準として広く活用されており、特にパッシブ運用（インデックス運用）では、この指標と同じような値動きを実現することを目標としています。
インデックスファンド
インデックスファンドとは、特定の株価指数（インデックス）と同じ動きを目指して運用される投資信託のことです。たとえば「日経平均株価」や「TOPIX（東証株価指数）」などの市場全体の動きを示す指数に連動するように設計されています。この仕組みにより、個別の銘柄を選ぶ手間がなく、市場全体に分散投資ができるのが特徴です。また、運用の手間が少ないため、手数料が比較的安いことも魅力の一つです。投資初心者にとっては、安定した長期運用の第一歩として選びやすいファンドの一つです。
ETF（上場投資信託）
ETF（上場投資信託）とは、証券取引所で株式のように売買できる投資信託のことです。日経平均やS&P500といった株価指数、コモディティ（原油や金など）に連動するものが多く、1つのETFを買うだけで幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴です。通常の投資信託に比べて手数料が低く、価格がリアルタイムで変動するため、売買のタイミングを柔軟に選べます。コストを抑えながら分散投資をしたい人や、長期運用を考えている投資家にとって便利な選択肢です。
投資信託
投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用によって得られた成果は、各投資家の投資額に応じて分配される仕組みとなっています。 この商品の特徴は、少額から始められることと分散投資の効果が得やすい点にあります。ただし、運用管理に必要な信託報酬や購入時手数料などのコストが発生することにも注意が必要です。また、投資信託ごとに運用方針やリスクの水準が異なり、運用の専門家がその方針に基づいて投資先を選定し、資金を運用していきます。
NISA
NISAとは、「少額投資非課税制度(Nippon Individual Saving Account)」の略称で、日本に住む個人が一定額までの投資について、配当金や売却益などにかかる税金が非課税になる制度です。通常、株式や投資信託などで得られる利益には約20％の税金がかかりますが、NISA口座を使えばその税金がかからず、効率的に資産形成を行うことができます。2024年からは新しいNISA制度が始まり、「つみたて投資枠」と「成長投資枠」の2つを併用できる仕組みとなり、非課税期間も無期限化されました。年間の投資枠や口座の開設先は決められており、原則として1人1口座しか持てません。NISAは投資初心者にも利用しやすい制度として広く普及しており、長期的な資産形成を支援する国の税制優遇措置のひとつです。
